| 研究課題/領域番号 |
15K08809
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| 研究機関 | 福島県立医科大学 |
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研究代表者 |
岩佐 一 福島県立医科大学, 医学部, 講師 (60435716)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 高齢者保健 / 認知症予防 / 認知機能 / 余暇活動 / 趣味 |
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| 研究実績の概要 |
読書やパズルなどの余暇活動を頻繁に行う高齢者は認知症の発症リスクが低いことが欧米を中心に報告されており、日本の「生きがい型」認知症予防に応用されている。しかしながら、欧米と日本では高齢者の余暇活動の様相が異なり、日本独自の知見の蓄積が必要である。さらには、現代高齢者における余暇活動の標準的な評価方法は未だ確立されていない。そこで本研究は、地域高齢者を対象として、認知症予防を目指した「現代高齢者版余暇活動尺度」を開発することを目的とする。本研究の実施によって、地域高齢者における余暇活動を測定する標準的ツールが完成できる。平成28年度は以下の活動を行った。
（1）【既存データの解析・論文化】 既存データを解析して、余暇活動尺度の原案作成に資する知見の提出に関する作業を行った。余暇活動11因子の確証的因子分析、余暇活動11因子の基本特性（平均値、標準偏差、通過率とその95％信頼区間）、性差・年齢差、並存的妥当性の検証（主観的幸福感、高次生活機能、社会的ネットワーク、健康リテラシー）等を行った。さらにはその知見を、英文雑誌に公表するため論文化作業を行った。
（2）【訪問面接調査の準備】 平成29年度に実施する予定の訪問面接調査の準備作業を進めた。現在、調査票原案の作成、予備調査の実施、調査対象地域の選出、対象者名簿抽出作業、調査委託業者との折衝等を行っている。
（3）【余暇活動の動機付け尺度の開発】 訪問面接調査において試験的に実施する、余暇活動の動機付け尺度の開発を行い、原文（英文）の翻訳作業を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
（1）知見の公表を和文誌から英文誌に変更したため。
（2）新しい尺度（余暇活動の動機付け尺度）の開発に相応の時間を要したため
（3）訪問調査の委託業者の選定に時間がかかってしまったため
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| 今後の研究の推進方策 |
「現代高齢者版余暇活動尺度（暫定版）」の妥当性の検証を行うため、余暇活動尺度項目と認知機能検査得点の対応関係を検討する。対象者は、地域に在住する高齢者男女６00人（想定参加率50％、対象地域選定中）である。調査項目として、「現代高齢者版余暇活動尺度（暫定版）」11項目、余暇活動の動機付け尺度、認知機能検査（MMSE、語想起検査、日本語版Memory Impairment Screen）、基本属性（性別、年齢、教育歴、最長職、子育ての経験、経済状態自己評価、居住形態）、健康状態等（健康度自己評価、生活習慣病既往、日常生活動作能力、高次生活機能）を実施する。調査会社に委託して訪問面接調査を実施する（名簿抽出、実査、調査票作成・印刷、データ入力等）。確実に調査を実施するために専門の調査会社に委託する。データ解析では、余暇活動尺度と認知機能検査得点の対応関係を検討する。とくに認知機能のどの要素（遂行機能、長期記憶等）と最も対応するのかについても詳細に明らかにする。
既存データの分析結果の一部公表と情報収集のために、第59回日本老年社会科学会（名古屋市、6月14日～16日）、第21回国際老年学会議（米国サンフランシスコ、7月23～27日）、第76回日本公衆衛生学会（鹿児島市、10月31日～11月2日）に参加する。
さらには、（１）調査結果を総括し、「現代高齢者版余暇活動尺度」を完成させる。（２）最終成果について国内外の学会のほか、英文誌にて公表を行う。（３）一般市民向けに本知見を分かりやすくまとめたリーフレットを作成し、調査参加者へ郵送するほか、所属機関のHP での紹介、調査地域の自治体機関紙、市民向け講演会などでの紹介を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（1）新しい尺度（余暇活動の動機付け尺度）の開発に相応の時間を要したため
（2）訪問調査の委託業者の選定に時間がかかってしまったため
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| 次年度使用額の使用計画 |
（1）既存データ解析の公表のための英語論文作成にかかる費用（英文校正費、掲載料等）を支出する。
（2）「現代高齢者版余暇活動尺度」の妥当性の検証を行うため、余暇活動尺度項目と認知機能検査得点の対応関係を検討する。調査会社に委託して訪問面接調査を実施する（名簿抽出、実査、調査票作成・印刷、データ入力など）ための費用を支出する。
（3）既存データの分析結果の一部公表ならびに情報収集のために、第59回日本老年社会科学会（名古屋市、6月14日～16日）、第21回国際老年学会議（米国サンフランシスコ、7月23～27日）、第76回日本公衆衛生学会（鹿児島市、10月31日～11月2日）に参加するための費用を支出する。
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