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2016 年度 実施状況報告書

NSAIDs小腸潰瘍の初期病変に関連する標的分子TRPイオンチャネル

研究課題

研究課題/領域番号 15K08947
研究機関富山大学

研究代表者

杉山 敏郎  富山大学, 大学院医学薬学研究部(医学), 教授 (00196768)

研究分担者 三原 弘  富山大学, 大学院医学薬学研究部(医学), 助教 (00612623)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
キーワードNSAIDs小腸潰瘍 / TRPV4
研究実績の概要

1)ラット小腸上皮細胞株であるIEC-6単層培養系を用いて、NSAIDsを基底膜側側に投与するとTRPV4mRNAおよびTRPV4蛋白発現は増加し、同時に経上皮単層培養細胞系による電気抵抗が減弱し、細胞膜透過性の亢進が明らかにされた。この細胞膜透過性の亢進はTRPV4ノックダウンによりキャンセルされた。NSAIDsは細胞膜アラキドン酸代謝を阻害し、その中間代謝産物を蓄積させる。その一部である8,9-EETはTRPV4機能亢進作用があることが既に知られている。上記単層培養系を用いて、少量のLPS存在下でNSAIDsを基底膜側に投与すると中間代謝産物8,9-EETの増加が確認された。したがってNSAIDsは腸内細菌存在下で小腸上皮細胞膜アラキドン酸代謝を阻害し、その中間代謝産物が蓄積、それがTRPV4活性化を介して細胞膜透過性を亢進、小腸上皮細胞の脆弱性を惹起し(腸内細菌存在下)、
NSAIDs小腸潰瘍の初期段階を形成することが判明した。

2) 上記のラット小腸上皮細胞株IEC-6単層培養系を用いて、基底膜側に各種NSAIDs添加時のTRPV4機能阻害効果、細胞膜透過性亢進阻害効果を有する薬剤を既存薬および和漢薬の中からスクリーニングした。その結果、ある種の既存薬剤がNSAIDs投与時の経上皮単層培養細胞系電気抵抗の減弱を抑制することが判明した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

平成27年度は順調に研究が進み、その結果から考慮して、平成29年度の研究計画を先行させ、小腸潰瘍予防効果が期待できる既存薬剤のスクリーニングを先行させた。その主な理由は、この薬剤効果の評価には腸内細菌の存在が不可欠で、その同定をするよりもマウス個体を用いた実験的NSAIDs潰瘍モデルで包括的に上記薬剤のNSAIDs小腸潰瘍抑制効果を確認する研究計画が研究最終目的達成に向けて合理的であると判断したため。

今後の研究の推進方策

TRPV4蛋白が細胞膜透過性亢進を介してNSAIDs小腸潰瘍の初期段階形成の標的分子であるが、同時に腸内細菌の存在も必要であることが判明した。in vitro研究から、ある種の既存薬剤が以上の細胞膜透過性亢進を阻止できることが判明したので、次年度はマウス個体を用いた実験的NSAIDs潰瘍モデルを作成、上記薬剤のNSAIDs小腸潰瘍抑制効果をin vivo で確認し、臨床応用への道を拓く。
TRPV4阻害薬の全身投与は現状では副作用のため困難で、既存薬剤の中にTRPV4蛋白の小腸細胞膜透過性亢進を抑制するものがあり、本剤のNSAIDs小腸潰瘍予防薬としての臨床応用を目指す。

次年度使用額が生じた理由

in vivo実験が次年度に変更されたため、動物購入費が次年度に支出予定。

次年度使用額の使用計画

平成27年度研究結果から平成29年度の研究計画を先行させ、小腸潰瘍予防効果が期待できる既存薬剤のスクリーニングを先行させた。主な理由は、この薬剤効果の評価には腸内細菌の存在が不可欠で、その同定をするよりもマウス個体を用いた実験的NSAIDs潰瘍モデルで包括的に上記薬剤のNSAIDs小腸潰瘍抑制効果を確認する方が適していると判断したため。次年度は同動物モデルでの潰瘍抑制効果を検討する。また余裕があれば、関連する腸内細菌も明らかにする。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2016

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 謝辞記載あり 1件)

  • [雑誌論文] Transient receptor potential vanilloid 4-dependent calcium influx and ATP release in mouse and rat gastric epithelia2016

    • 著者名/発表者名
      Mihara H, Sugiyama , et al.
    • 雑誌名

      World J Gastroenterol.

      巻: 22 ページ: 5512-5519

    • DOI

      10.3748/wjg.v22.i24.5512.

    • 査読あり / 謝辞記載あり

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公開日: 2018-01-16  

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