| 研究課題/領域番号 |
15K09632
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| 研究機関 | 久留米大学 |
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研究代表者 |
山下 裕史朗 久留米大学, 医学部, 教授 (90211630)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 発達障害 / ADHD / 自閉スペクトラム症 / サマートリートメントプログラム / 養育レジリエンス / ペアレント・トレーニング / 包括的治療法 |
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| 研究実績の概要 |
1.Summer Treatment Program(STP)実施:第12回くるめSTPを平成28年８月に久留米特別支援学校で実施し、小学校2～4年のADHD児童12名が参加。母親を対象としてSTP参加前、後、follow-upで養育レジリエンス尺度、POMS、うつ尺度、ストレス尺度(QRS)、Home Situation Questionnaire(HSQ)、ピッツバーグ睡眠質問紙、QOL評価(Kid-KINDL保護者版)の記入を実施。子どもの行動面の効果は、STPのポイントシステムによる毎日の個別行動獲得ポイントや行動目標達成度、保護者・子どもへの質問紙、PCを用いた認知機能・NIRS検査で行なった。またペアレント・トレーニング(PT)受講希望者には５日間連続の集中PTを行なった。
2.トリプルP実施:平成28年もADHDやASDの子どもをもつ母親を対象にトリプルPを実施した。９セッションのグループワーク前・中・後で養育レジリエンス尺度およびPS(Parenting Scale)、SDQ(Strengths and Difficulties Questionnaire)、DASS(Depression Anxiety Stress Scales)を行なった。またストレスの指標としてCortisol Awakening Response(CAR)測定目的の起床時および30分後の唾液を採取した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
２つの研究のうち１のSTP参加者が24名から12名に縮小したため、データ解析が平成29年のSTP参加者データも合わせての解析となるため
1. STP実施と養育レジリエンスの推移：平成27、28年の８月にSummer Treatment Program(STP)を実施、36名のADHD児童が参加した。母親を対象に養育レジリエンス尺度をSTP参加前(7月下旬)、後(9月初旬)、follow-up(12月初旬)時に記入してもらった。また約半数の母親がSTP期間中にParent Training (PT)を受けた。子どもの行動変化およびレジリエンス尺度の集計・解析は平成29年のSTP実施後に合わせて行う予定である。
2.トリプルP実施と養育レジリエンスの推移: 平成28年にトリプルPを実施し、ADHDやASDの子どもをもつ母親を対象にトリプルP、９セッションのグループワーク前・中・後で養育レジリエンス尺度およびPS(Parenting Scale)、SDQ(Strengths and Difficulties Questionnaire)、DASS(Depression Anxiety Stress Scales)を行い、またcortisol awakening response測定目的の起床時および30分後、睡眠前の唾液を採取した。平成28年以前に参加した母親と合わせると63名となり結果を分析し、平成29年５月に第14回アジアオセアニア小児神経学会で報告し、論文にまとめる予定である。なお養育レジリエンス尺度はその後の因子分析により29項目の質問項目から19項目に絞られたので論文には19項目での検討でまとめる予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
久留米市教育委員会の決定により、STP実施期間が平成27年から2週間から１週間に短縮され、さまざまな混乱が生じたが、参加児童の人数を2クラス24名から12名に縮小し、児童１名に関わるスタッフや学生の数を保つことでプログラムの質を担保した。STP前後の養育レジリエンス尺度分析可能なデータ数も減るが今年度解析を行う。トリプルPに実施に関しては順調であるが、唾液cortisol採取が必ずしも多くなく、採集年度は可能な限り唾液cortisol検体採集を増やしたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究成果をいくつかの学会で発表予定であったが、データ不足のため、発表を次年度に持越したため、当初予定していた旅費を使わずに済んだ。またデータ解析も十分なデータが集まる次年度に行うため、データ入力や解析に関わる費用も次年度に持ち越した。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成29年度は、前年度に予定していた、データ入力、解析および学会発表を行う予定である。また英文論文の作成に必要な英文校正料も支出予定である。
よって持ち越した予算と今年度支給される予算は十分使用可能である。
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