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早産は現在の周産期医療における最大の課題であり、基礎および臨床のいずれの側面からも胎盤の組織学的炎症所見、すなわち絨毛膜羊膜炎を根拠とした子宮内感染の関与が強いという事実が確認されている。しかし、実臨床で大部分を占めているのは分娩時の妊娠週数の進んだ後期早産（妊娠34～36週）であり、これらの場合には絨毛膜羊膜炎が確認できる確率が小さくなるため、多くの事例が原因不明に分類されるという結果になっている。このため研究者らは、子宮内感染に基づかない早産の発来機序を解明することを目的に胎盤組織における炎症機転の展開様式に着目し、主としてフローサイトメトリー法により免疫担当細胞群の量的・質的な分析を行った。臨床試料には倫理委員会の承諾を経て同意の得られた早産で分娩に至った患者の胎盤組織を用い、分娩機転の発来していない予定帝王切開の事例を対照に設けた。結果、早産の胎盤組織にはTh1型の樹状細胞が増加していることが確認できたが、自然免疫系のNK細胞とNKT細胞は、絨毛膜羊膜炎がある場合には前者、認めない場合は後者が有意であるという異なる集積パターンを示すことが明らかにされた。また、獲得免疫系の役割を果たすCD8陽性およびCD4陽性のT細胞は、絨毛膜羊膜炎の有無による差異が確認できなかった。以上の事実より、これまで原因不明とされてきた子宮内感染に基づかない後期早産の事例では、なんらかの理由によって樹状細胞とNKT細胞のあいだで炎症発動機転が生じて陣痛が導かれていることを示唆する研究結果が得られた。
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