| 研究課題/領域番号 |
15K10325
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| 研究機関 | 弘前大学 |
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研究代表者 |
浅野 研一郎 弘前大学, 医学研究科, 准教授 (90312496)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 悪性グリオーマ / プラスミン / プロティオグリカン / 人工基質 / 細胞吸着療法 |
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| 研究実績の概要 |
悪性グリオーマが予後不良である原因の1つとして、腫瘍細胞の浸潤性の強さがあげられる。そこで申請者は、腫瘍細胞の浸潤を防止し、一カ所に遊走沈着させることにより効率的な治療が可能になると考え、以下の経過で研究を発展させてきた。1)腫瘍摘出術後、グリオーマ細胞に対して間接的細胞接着因子増強作用を有する分子標的治療薬を摘出面に塗布し、腫瘍細胞を凝集させることに成功した。2)高濃度プロティオグリカン人工基質を重層し、グリオーマ細胞を人工基質へ吸着させる実験モデルを開発した。3)腫瘍細胞を吸着させた高濃度プロティオグリカン人工基質に対する局所的放射線照射モデルを開発し、その有効性を証明した。
申請者が開発したこの治療プロセスにおいて、人工基質の遺残と放射線に起因する肉芽反応が解決すべき問題であった。人工基質はフィブリンであり、融解させるにはプラスミンが必要である。従来の実験では人工基質に生体の血管は入りづらく、プラスミノーゲンの血液からの供給はない。よってtPA 製剤の投与は無効と考えられ、プラスミンの直接投与が必要と考えられた。そこでプラスミンを定位的に人工基質へ直接投与し、融解・排出させる。プラスミン融解療法は硝子体黄斑癒着症や特発性黄斑穿孔症、さらには糖尿病性網膜症に伴う症候性硝子体黄斑癒着症に対する硝子体切除術における前処置として実用化されており、本治療により手術回避率も向上している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
前年度の実験では画像解析ソフトを用いると周辺遺残物には生存細胞がみられた。 そのためセルロプラスミン2回注入療法の実験解析と病理標本による検証を行った。その結果2回目のセルロプラスミン注入では2.0Mぐらいの濃度でも融解が見られ、画像解析ソフトを用いても周辺部付近にはほとんど生存細胞が見られないようになった。従って2回注入療法では初回10.0M、2回目は2.0Mが至適濃度と考えられた。
in vivoの実験として、1)深麻酔下、ラット右前頭葉へ定位的に C6-GFP 細胞を 10νl(1×106/ml)接種する。2)2 週間後、深麻酔下、開頭にて脳腫瘍摘出術を行う。なお腫瘍細胞は GFPかあるため、蛍光実体顕微鏡下に脳腫瘍摘出術を行うことが可能である。3)腫瘍摘出後AG1478 を摘出面に局所投与し、摘出腔に高濃度フロティオグリカン人工基質を注入する。 4)3 週間目、前年度求めた至適投与量を元に定位的にプラスミンを局所投与する。 5)数日後(前年度の反応条件にて求める)再度定位的に穿刺排液・洗浄する。 6)さらに数日後 2回目プラスミン注入があり得る。7)4 週間目安楽死させ、脳を摘出し標本作製する。
実験解析
1)摘出標本の病理標本作成を行い定性評価を行う。前年度の至適条件で求めた10.0M濃度の一回投与のみでは摘出壁約5mmで人工基質が遺残し、腫瘍細胞の遺残と強い脳浮腫がみられ、in vitroの実験とin vivoの実験がほぼパラレルであることが確認された。そのため2回目の2.0Mプラスミン投与にてほぼ遺残人工基質が無くなることが示された。また、投与間隔はほぼ1日の間隔で良いことが示された。
2)画像解析ソフトを用い、脳内に腫瘍細胞が残存していないか、また人工気質かが残存していないかどうか確認する。この解析が遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成29年度は今までの予備実験を元に治療有効性の確認と生存率向上の確認を行う。
1) In vivoの実験では以下2群に分ける。 a)高濃度プロティオグリカン人工基質にプラスミンを投与せず放射線照射をする群(コントロール群) b)高濃度プロティオグリカン人工基質を摘出せず、プラスミンを投与する群
以上の 2 群は最終治療より 14 日後安楽死させ、プラスミン融解療法の有効性を確認し、同時 に周辺脳組織のプラスミンの影響を検討する。
2) 同様の実験を行い、各群の生存日数の観察を行い、生存日数を比較観察する。 死亡した症例も標本の摘出を行い、腫瘍の再発様式、周辺浮腫や周辺脳組織のダメージ程度につき病理学的判定を行う。
実験の解析として前年度と同様に標本作製と画像解析を行い定性・定量評価を行う。 以上より腫瘍細胞を吸着した高濃度プロティオグリカン人工基質がプラスミンにより効果的に処理されていることを確認し、本試験の有効性と生存率向上を確認する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成28年度の研究がやや遅れており、平成28年度に購入する予定の物品を購入しなかったため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
注文している試薬が平成29年度に入荷見込みのため、購入費用として使用する予定である。
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