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2016 年度 実施状況報告書

DNA修復不均衡による染色体転座と肉腫発生

研究課題

研究課題/領域番号 15K10451
研究機関大分大学

研究代表者

田仲 和宏  大分大学, 医学部, 准教授 (10274458)

研究分担者 織田 信弥  独立行政法人国立病院機構(九州がんセンター臨床研究センター), その他部局等, 腫瘍遺伝学研究室長 (40333372)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
キーワード肉腫 / 染色体転座 / 融合遺伝子 / DNA二本鎖切断修復
研究実績の概要

染色体転座t(11;22)はユーイング肉腫の約90%に存在し、その結果生じる融合遺伝子産物EWS-FLI1が発がんに寄与すると考えられている。疾患特異的転座は造血器腫瘍でも広く認められており、染色体転座は重要な発がんメカニズムと考えられるが、その分子機構の詳細は未だ不明である。染色体転座の発生に先立ちDNA二本鎖が切断されるが、本来細胞にはDNA二本鎖切断を正常に修復するシステムが存在する。従って、肉腫細胞において染色体転座が生じるためには、DNA二本鎖切断修復系が異常を来していると考えられ、この修復システム間の異常な不均衡の結果として転座を生じている可能性が指摘される。そこで、本研究では、DNA二本鎖切断修復システムの中核を成す相同組換え修復、非相同組換え修復およびミスマッチ修復を担う分子群の、肉腫細胞における発現および機能異常を網羅的に解析し、DNA修復不均衡の存在とその意義を明らかにすることを目的とする。H28年度においては、DNA二本鎖切断修復における相同組換え修復を担う中核因子であるRAD51の各種細胞株における発現をウエスタンブロットで確認し、さらにfocus assayのシステム構築によりRAD51の細胞内局在が評価できるシステムを確立した。さらにヒトユーイング肉腫細胞株(WE-68、SK-N-MC)におけるDNA二本鎖切断修復因子の遺伝子発現状態をAffymetrix社GeneChip Human Genome U133 Plus 2.0 Arrayを用いて網羅的に解析した。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

H28年度に予定していたDNA二本鎖切断修復因子の蛋白レベルでの発現状況の確認と、DNA二本鎖切断修復系を担う分子群の細胞内局在を検知できるシステムの構築がほぼ完了できた。

今後の研究の推進方策

H29年度には、DNA二本鎖切断修復系を担う分子群の機能異常を同定し、どの機構が破綻しているか、ユーイング肉腫細胞におけるDNA修復不均衡の存在とその意義を明らかにする予定である。

次年度使用額が生じた理由

H28年度に予定していたcDNA Arrayを用いた発現解析の一部が、抽出したRNAのquality不良により延期になり、再度RNA抽出をやり直したため、次年度に解析が持ち越されたため。

次年度使用額の使用計画

RNA抽出後にquality checkを行い、網羅的解析に使用可能なレベルであることを確認の上、当初予定通りのcDNA Array解析を行う。

  • 研究成果

    (2件)

すべて 2016

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件、 謝辞記載あり 2件)

  • [雑誌論文] Tumor suppressive microRNA-138 inhibits metastatic potential via the targeting of focal adhesion kinase in Ewing’s sarcoma cells.2016

    • 著者名/発表者名
      Tanaka K, Kawano M, Itonaga I, Iwasaki T, Miyazaki M, Ikeda S, Tsumura H
    • 雑誌名

      Int J Oncol

      巻: 48 ページ: 1135-1144

    • DOI

      10.3892/ijo.2016.3317

    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] MicroRNA-301a promotes cell proliferation via PTEN targeting in Ewing’s sarcoma cells2016

    • 著者名/発表者名
      Kawano M, Tanaka K, Itonaga I, Iwasaki T, Tsumura H
    • 雑誌名

      Int J Oncol

      巻: 48 ページ: 1531-1540

    • DOI

      10.3892/ijo.2016.3379

    • 査読あり / 謝辞記載あり

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公開日: 2018-01-16  

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