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2015 年度 実施状況報告書

頸肩部の筋筋膜性疼痛をトリガーとする咬筋痛の治療法開発に向けた神経機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 15K11272
研究機関日本大学

研究代表者

久保 亜抄子  日本大学, 歯学部, ポスト・ドクトラル・フェロー (70733202)

研究分担者 篠田 雅路  日本大学, 歯学部, 准教授 (20362238)
本田 訓也  日本大学, 歯学部, ポスト・ドクトラル・フェロー (20548945)
片桐 綾乃  日本大学, 歯学部, 助教 (40731899)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
キーワード筋性疼痛 / 顎関節症 / 咬筋痛 / 中枢神経機構 / 痛み / パッチクランプ法
研究実績の概要

本研究は、顎関節症I型罹患者で散見される僧帽筋の筋痛と咬筋痛との関連について着目し、頚肩部の筋痛が顎顔面部の筋痛を誘発・増強させるメカニズムを明らかにするものである。
今年度は、本モデル作成のための基礎的データとして、咬筋への電気刺激と、僧帽筋への神経成長因子の投与のタイミングを検討し、咬筋(および僧帽筋)における筋機械痛覚過敏の発生の検討を行った。ラット咬筋への電気刺激(10 mA)を毎日行った場合、刺激開始3日後から有意な機械刺激に対する逃避閾値の低下を示し、閾値の低下は少なくとも咬筋への電気刺激を与えている期間中持続した。免疫組織化学的解析結果から、本筋痛モデルでは、末梢(三叉神経節)よりも延髄(三叉神経脊髄路核)における感作機構が重要であることが示唆された。また、遅発性筋痛を引き起こす神経成長因子を僧帽筋に3日間連続投与し、僧帽筋と咬筋の筋機械刺激逃避閾値を調べたところ、投与開始5日目まで僧帽筋の有意な閾値低下がみられたが、咬筋の閾値は低下しなかった。さらに、神経成長因子投与と同日に咬筋への電気刺激(最大2 mA)を行っても咬筋の閾値は変化しなかったが、7日後に再度僧帽筋に神経成長因子を投与した後、4日間連続して咬筋の電気刺激を行ったところ、咬筋の筋機械刺激逃避閾値が減少傾向となった。来年度はこれらの結果を踏まえ、咬筋電気刺激の期間を延長し閾値の低下を明確にして頚肩部の筋性疼痛をトリガーとする咬筋痛モデルを確立する。さらに、延髄における感作機構を明らかにするために、電気生理学的・免疫組織化学的実験を進める予定である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

咬筋への適正な電気刺激のタイミングと強度を決定するのにかなりの試行錯誤を要したこと、また僧帽筋の機械痛覚閾値を測定する方法が当初予定していた方法ではうまくいかず、こちらも技術の確立に時間を要したことからモデルの確立が遅れてしまい、平成27年度実験計画の実験2は実施途中である。当初の実験計画では三叉神経節細胞を主にターゲットにする予定であったが、基礎データの結果からターゲットを延髄に変更したため、電気生理学的解析のための実験系の立ち上げが必要である。
以上、本研究を推進するための基礎データは揃ったが、全体としてはやや遅れが生じている。

今後の研究の推進方策

異所性筋痛モデルの確立を可及的速やかに実施する。筋機械痛覚閾値低下のタイムコースを確定し、他の解析実験を実施する最適なタイミングを決定する。現在までに得られている結果を踏まえて、延髄二次ニューロンの神経活動をパッチクランプ記録する必要がある。さらにまたグリア細胞活性化に必要な疼痛関連蛋白質をRT-PCRや免疫組織化学的実験により解析する。

次年度使用額が生じた理由

試薬や消耗品等の発注に際し、必ず複数の業者から見積をとり最も安い業者から購入することを徹底したため、予定していた予算に若干の余裕が生じた。

次年度使用額の使用計画

次年度に持ち越す予算は、平成28年度の研究費と合わせて、当初は実験計画に入っていなかった延髄二次ニューロン活動の電気生理学的検討を行うために使用する。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2015

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Oxytocin alleviates orofacial hypersensitivity following infraorbital nerve injury in rats.2015

    • 著者名/発表者名
      Asako KUBO, Masamichi SHINODA, David C. YEOMANS, Koichi IWATA
    • 学会等名
      Neuroscience 2015
    • 発表場所
      Chicago, USA
    • 年月日
      2015-10-21 – 2015-10-21
    • 国際学会

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公開日: 2017-01-06  

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