| 研究課題/領域番号 |
15K11422
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| 研究機関 | 横浜市立大学 |
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研究代表者 |
筑丸 寛 横浜市立大学, 医学部, 助教 (80217231)
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| 研究分担者 |
上田 敦久 横浜市立大学, 医学研究科, 客員研究員 (60295483)
光藤 健司 横浜市立大学, 医学部, 准教授 (70303641)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | HIV感染者 / 口腔がんスクリーニング / 前癌病変 / 口腔癌 / HPV |
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| 研究実績の概要 |
平成27年度は、先行研究で口腔前癌病変の診断が得られた病理組織検体の残検体よりHPVの検索を行った。今回は14検体のパラフィンブロックについてマルチプレックスPCR法(PapiPlexTM)でHPVTypingを行ったがいずれの検体からもHPVは検出できなかった。この結果の評価についてはさらに検討の必要性がある。次に、平成27年度では口腔がんスクリーニングの方法を、先行研究から一部改変し、HPVの検索に必要な項目を加えて実施した。具体的には案内パンフレットの修正変更、新たなスクリーニングプロトコール・調査票の作成を行った。案内パンフレットにはHPVと口腔癌の関連についての記載、HPV検索のための擦過細胞採取に関する記載を追加した。スクリーニングプロトコール・調査票にもHPV検索に関する擦過細胞の採取および検査に関する記載を追加した。これらの準備の後に、平成27年度および28年度では60例のHIV感染者について、口腔がんスクリーニングを実施した。スクリーニングは変更した新しいプロトコールに基づき行い、60例全員についてHPVの検索も行った。結果は、今回のスクリーニングでも口腔癌は見られなかった。口腔前癌病変は、先行研究で診断された例も含めると、12例に認められた。前癌病変の内訳は白板症10例、紅班症1例、扁平苔癬1例だった。口腔内擦過細胞によるHPVの検索はパラフィンブロック同様にマルチプレックスPCR法(PapiPlexTM)でHPVTypingを行った。結果は5例からHPVが検出され、HIV感染者のHPV陽性率は12%だった。内訳はHPV59陽性が2例、HPV16、HPV51、HPV11と45の重感染例が各1例だった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
口腔前癌病変の組織からのHPV検索に関しては、当初予定していた、先行研究で採取した検体14例についての検索はすべて終了している。しかし、結果はすべて陰性で、この結果の評価に関してはまだ検討の余地があると考える。また、新鮮組織からの検索についてはまだ実施していない。口腔がんスクリーニングに関しては、当初の予定の100例には及ばないが60例について実施され、おおむね順調と考える。口腔内擦過細胞によるHPV検索に関しては、口腔癌スクリーニングを実施した60例全例について検索が行われた。これまでに60例全例のHPVTypingが終了している。結果も5例に陽性例がみられ、検索方法に大きな問題はないものと考えられた。以上の状況から、本研究はおおむね順調に進展していると考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
口腔前癌病変の組織からのHPV検索に関しては、パラフィンブロックについての検索結果がすべて陰性であった。この結果の評価のためにパラフィンブロックについてはコントロール検体の検索を実施する。また、新たに口腔がんスクリーニングで確認された病変の生検の際にはHPV検索用の新鮮標本を確保して新鮮検体とパラフィンブロックの検出率の差についても検討を行う。口腔がんスクリーニングについては、基本的にはこのまま研究を進め症例数を増やす予定でいる。スクリーニング方法の変更、追加は現在のところ考えていない。症例数に関しては平成27および28年度は若干不足気味であったので、今後は対象患者への呼びかけを積極的に行う。特に新規症例の追加が望まれるので、研究分担者である感染症内科医による、声かけを積極的に行う予定である。口腔内擦過細胞によるHPV検索についても、基本的にはこのまま研究を進め症例数を増やす予定でいる。現在のところ、細胞採取方法、検出方法の変更は考えていない。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成27、28年度研究で口腔がんスクリーニングを実施した症例数が当初の計画より少なかった。これに伴い、口腔擦過細胞からのHPV検索の検体数も当初より少なくなり検査費用に残余が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成29年度研究では、積極的に対象者への声掛けを実施することにより、症例数の増加が見込まれる。この増加した症例に対する検査費用に充当する。また、平成27年度に実施したパラフィンブロックからのHPV検索については、検索結果の妥当性を評価するために、当初予定していなかった追加の検索を必要とする。この検索のための費用に充当する。
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