| 研究課題/領域番号 |
15K11456
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| 研究機関 | 日本大学 |
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研究代表者 |
田村 宗明 日本大学, 歯学部, 准教授 (30227293)
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| 研究分担者 |
泉福 英信 国立感染症研究所, 細菌第一部第六室, 室長 (20250186)
落合 邦康 日本大学, 歯学部, 教授 (50095444)
植田 耕一郎 日本大学, 歯学部, 教授 (80313518)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 高齢者 / 医療・福祉 / 口腔ケア / 老化 |
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| 研究実績の概要 |
申請者は抗菌，抗真菌，抗ウイルスおよび抗酸化作用を持つ天然抗菌成分カテキンを含有する抗菌ジェルを開発し，in vitroにおいて要介護高齢者の口腔において有害な病原菌に対して抗菌効果を示すが，口腔の正常維持に関わるレンサ球菌には影響を与えないことから，臨床での口腔の微生物叢・数のコントロールと長期応用の可能性を見出した。さらに，このジェルはin vitroで肺炎および日和見感染症の起因菌である肺炎レンサ球菌、黄色ブドウ球菌および緑膿菌に対しても抗菌効果を示すことを確認した。また，口腔、特に義歯装着率の高い高齢者から優勢に検出され，口腔カンジダ症の原因真菌であるCandida albicansにも抗菌効果を発揮することを確認するとともに，その抗菌機序は菌のATP産生量の減少および病原性を発揮する菌糸形への変換を遺伝子レベルで抑制することを解明した。一方，日本大学歯学部倫理委員会より承認を受け，研究に同意を得た要介護高齢者を対象とした臨床実験を実施した。その結果，カテキンジェルを4週間，口腔内に塗布することによって齲蝕原因菌，歯垢成熟に関与する菌，歯周病原菌群およびC. albicansそれぞれの菌数が有意に減少した。しかし，口腔の正常維持に関わる口腔レンサ球菌群菌数への影響は認められず，in vitroの実験結果と同様な抗菌効果を臨床で発揮することを確認した。これらの結果から，開発したカテキンジェルは要介護高齢者の口腔内微生物数のコントロールに有用で，かつ，長期使用が出来ることから，口腔病原微生物が関与する口腔ならびに全身疾患の発症予防に役立ち，健康維持とQOLの向上に貢献できる可能性が示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度の進捗状況は，１．歯周病原菌群に対する抗菌機序の解明を企画したが，時間およびマンパワー不足の関係で検討に至らず残念であり，次年度に繰り越すこととなった。２．カテキンジェルの要介護高齢者口腔内の日和見感染病原体への影響を検討した結果，緑膿菌，ブドウ球菌および肺炎レンサ球菌数は有意に減少し，口腔が原因となる日和見感染症の発症予防に役立つ可能性が考えられた。３．健康高齢者を対象として実験を実施した結果，要介護高齢者の場合とほぼ同様な結果となり，口腔内微生物コントロール効果が確認され，現在詳細な分析を行っている。４．バイオアクティブガラスから放出される金属イオンがCandida albicansに及ぼす影響を検討した結果，発育を阻害するとともに，この真菌が病原性を発揮する酵母形から菌糸形への変換も抑制することが確認され，このガラスを義歯床用レジンに含有させることにより，高齢者の口腔カンジダ症および関連する真菌症の発症予防に寄与する可能性が考えられた。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度報告したカテキンジェルやイオン以外，他の天然抗菌成分を検索・発見して口腔微生物に対する抗菌効果を確認し，その成分ジェルを供試して動物実験およびヒト臨床実験による口腔細菌叢のコントロール効果の可能性について検討する。次に，口腔細菌が関与していると報告されている誤嚥性肺炎などの呼吸器系疾患，および消化器系疾患の発症予防の可能性について検討を加える。さらに微生物のみならず，宿主への影響，特に抗酸化効果などプラスの効果についても解析を行う予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
残金が生じた理由は，歯周病原菌に対する抗菌機序解明実験が実施されなかったため，培養培地や嫌気培養用ガスの未購入，およびこの実験遂行のための補助者の実働日数の少により，人件費・謝金が計画時と比べて低額となったためである。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度は，本年度未解決となった歯周病原菌群に対するカテキンジェルの抗菌機序の解明，カテキンジェル以外の天然抗菌成分の検索とジェルの作成およびその抗菌作用の確認と機序の解明実験を行う。一方，臨床実験を行い，各菌種数の増減を測定して抗菌効果を確認するとともに，口腔微生物叢全体への影響について次世代シークエンス解析を実施する。これらの実験のための消耗品，外部への解析委託，実験補助者の人件費・謝金および研究成果の学会発表のために科研費を使用する計画を立てている。
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