研究課題/領域番号 |
15K11527
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研究機関 | 日本赤十字看護大学 |
研究代表者 |
鷹野 朋実 日本赤十字看護大学, 看護学部, 准教授 (00409799)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 看護学実習 / コミュニケーション能力 / 実習指導 / 大学教育 |
研究実績の概要 |
平成27年度は、臨地実習を担当する教員を対象とした面接調査の実施までを計画していた。調査の実施にあたり、大学教育全般について、国内外における学生のコミュニケーション能力育成に関する研究論文、著書等について詳細な文献検討を行った。そして、さらに「看護学生」「コミュニケーション」「困難」「実習」というキーワードで、看護教育の領域で行われている先行研究を検索し、文献を収集し、その内容検討を行った。 この文献検討からの知識を整理した後、本研究で行う面接調査での枠組みとなるインタビュー・ガイドの原案を作成した。本研究では、面接において適切で豊かなデータを得ることが最も重要なため、インタビュー・ガイド作成の作業については、慎重、かつ緻密に検討しながら行った。原案作成後、看護学を専門とする大学教員、教育学を専門とする大学教員、さらに、大学生の発達障害の治療者であり、大学生のコミュニケーション能力育成に関する研究者でもある精神科医の計3名の専門家にアクセスし、この3名と面会し、本研究の主旨を説明し、インタビュー・ガイドの原案について助言を受け、さらに修正作業を行った。その過程において、この3名から本研究のインタビュー・データの分析等、今後の研究プロセスでの助言者としての参加協力の確約をえた。 インタビュー・ガイドを作成後、所属施設において研究計画書の倫理審査で実施の承認を受けた後、パイロットスタディとして2名を対象として、面接調査を実施した。この調査によって、インタビュー・ガイドのさらなる追加修正の必要ない旨、明らかとなった。その後、大学5施設に研究協力を呼びかけ、平成27年度中に3名の研究協力者を得ており、面接調査実施予定である。 なお、平成27年度に行った文献検討を研究としてまとめ、今後、関連学会で発表する予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成27年度の研究目的は、実習指導を担当する教員(目標値15名))に面接調査を実施し、①学生が患者とのコミュニケーションが困難であった事例、②教員や指導者が学生との関わりが困難であった事例を収集する、ということであった。実際に面接調査を実施するにあたり、前述の①、②を提示することがデータ収集として適切かどうか、先行研究や文献を検討し、専門家の助言も得て、綿密にインタビュー・ガイドを作成した。 本研究を展開するにあたり、面接調査において意味あるデータを収集することは極めて重要であるため、当初の計画からは進行が遅くなってはいるが、この作業を慎重かつ緻密に行ったことには十分意味があったと判断する。 また、インタビューガイド作成にあたり助言を得るために、文献検討で使用した文献の著者ら数名の専門家に面会し、今後のデータ分析やワーキング・グループの助言者も依頼したい旨をお願いした。当初、本研究着手前に予定していた専門家以上に、本研究の内容に適切な助言が可能な専門家の協力を得ることができ、今後の研究活動を推進していく上で非常に有益であると考える。
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今後の研究の推進方策 |
平成28年度は、当初の予定では平成27年度に実施、終了予定であった看護教員を対象とした面接調査を終了させる。専門家からの助言により、その対象者を予定では15名としていたが、対象者数よりも、むしろ対象者のデータの内容の豊かさが重要であり、インタビューガイドの質も向上したことから、10名程度でもよいとの助言を受けた。このため、面接調査は10名をおおよその目標値とする。 面接調査の実施とほぼ同時平行で、専門家からコンサルテーションを受けながら、面接調査で得られた各事例のデータ分析作業にも着手していく。当初計画と比較するとやや遅れている研究進捗状況を正常化するために、面接調査の協力者の獲得活動、面接調査の実施、さらにはそのデータ整理について、アルバイト職員を雇用し、研究活動の効率化、迅速化を図る。 上記の研究活動を進めながら、平成29年度にワーキング・グループでの事例検討を予定しているため、このグループメンバーを選出し、協力依頼を行い、平成29年度に速やかに活動が開始できるような準備をしていく。
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次年度使用額が生じた理由 |
平成27年度の研究では、面接調査に用いるインタビュー・ガイド作成が主たる活動となった。このため、当初の計画では当該年度の主活動と位置づけていた面接調査への着手が大幅に遅れてしまっている。このため、面接調査のための費用である旅費、謝金、及び面接調査で得られた音声データから逐語録を作成するための人件費、さらにデータ分析のコンサルテーションを受けるための専門家への謝金が発生しなかった。そのことが、当初の計画で計上した予算と実際に執行した金額の収支差となった。
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次年度使用額の使用計画 |
平成27年度に使用しなかった面接調査に要する経費については、平成28年度にこの調査を実施するため、当初の予定通りの内容で執行する予定である。ただし、専門家の助言を得て、面接調査数を15件程度から10件程度に変更するので、その分の予算を調査作業補助のアルバイト雇用にあて作業を迅速化し、前年度の進捗状況の遅延について改善をはかっていく。
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