| 研究課題/領域番号 |
15K11609
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| 研究機関 | 佛教大学 |
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研究代表者 |
山本 直美 佛教大学, 保健医療技術学部, 教授 (70305704)
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| 研究分担者 |
登喜 和江 千里金蘭大学, 看護学部, 教授 (00326315)
杉浦 圭子 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), センター, 研究員 (10563877)
日坂 ゆかり 岐阜大学, 医学部, 准教授 (30730593)
山居 輝美 甲南女子大学, 看護リハビリテーション学部, 講師 (50326287)
岩佐 美香 四天王寺大学, 看護学部, 講師 (70583342)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 脳卒中医療 / 認定看護師 / 実践活動評価 |
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| 研究実績の概要 |
本年度は研究活動の最終年度であった、研究課題としている包活的看護実践活動モデルの提案を目的としていた。しかし、2019年度から日本看護協会が脳卒中リハビリテーション認定看護師（以下、脳卒中リハ認定看護師）の特定看護師への移行措置に関する申請制度を提案したこともあり、看護実践モデルの検討に入るための事前調査としての脳卒中専門病院等の看護管理者へのアクセスが不十分であったため看護実践モデルの検討に関連した成果を得ることはできていない。
また、最終年度で、これまでに公表してきた研究成果の研究発表を論文投稿し、公表できるように活動していた。2019年度には3件行っている内2件、「脳卒中リハビリテーション看護認定看護師の看護活動の実際」と「脳卒中リハビリテーション看護認定看護師の活動への他職種の認識～医師とリハビリテーションスタッフに焦点を当てて～」についてはすでに学術雑誌への掲載が決定している。さらにデータをくまなく検証し、新たな観点から脳神経/脳卒中病棟看護師が捉えた脳卒中リハ認定看護師の活動実態について報告できる状況にある。結果は一般の看護師は、脳卒中リハ認定看護師の活動を「…と思う」と表現し、あいまいな認識を示した一方で、専門的な知識を基に退院指導や日常的な生活行動を工夫したリハビリテーションの看護実践、看護師への教育、他職種との連携など多岐にわたる活動の種類を上げることができていたと認識していたことが明らかになった。この研究成果は9月ICN国際学会（台湾）で発表予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究活動は概ね達成されているが、開発された認定看護師実践活動評価尺度研究活動の成果は発表への準備が遅れた。そのため、本年度に関連学術集会での研究発表を2件申請（①2020 International Nursing Conference endorsed by ICN 台湾/台北2020/9/9～2020/9/12 ②日本看護研究学会 第46回学術集会2020年8月27日（木）28日（金）)しており、受理されている。そのため、発表の準備等が研究活動の一部と考えられることから、本年度までの延期の必要性があった。
さらに、脳卒中リハビリテーション看護認定看護師（以下、脳卒中リハ認定看護師）の看護活動モデルの開発において、臨床活動モデルを検討する最終段階において研究活動が進展していないことが原因である。本研究課題の一部として脳卒中リハ認定看護師の実践活動評価尺度の開発を行った。高い信頼性と妥当性を有している尺度ではあったが、オリジナリティーへの評価が悪く、方法論的研究としての評価がまだ確立できていないことも理由の一端であると考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度は、研究活動の最終年度である。実質的な動的な活動は終了している。しかし、最終段階として想定した「脳卒中リハ認定看護師の活動モデルの開発」に関連する研究活動は進展していない。現在、脳卒中特定看護師の教育が実践されており、脳卒中リハ認定看護師が特定看護師へのキャリアアップの道が開けているなど、本研究の開始から5年の間に脳卒中リハ認定看護師を取り巻く制度的環境が変化していく時期であった。そのため、現段階では脳卒中リハ認定看護師の臨床活動モデルの開発は社会的評価の観点から妥当なモデルを提案できないと考える。したがって、今年度はこれまでの脳卒中リハ認定看護師の看護実践活動に関連する調査を終了し、実態を多面的に分析できたと考える、最後に、信頼性妥当性の高い『活動評価尺度』の実用可能性を検討し再度、広く認知されるようにしていく。
しかし、脳卒中リハ認定看護師は、新たな認定看護分野として2020年度から脳卒中看護認定看護師と名称を変えた。新たな認定看護分野は単に名称を変えただけでなく教育内容は特定認定看護師の育成になる。このことによって特定看護実践活動がすぐに臨床に反映されるわけではないが、数年後には、さらに看護活動を洗い直し、再考する必要があると考える。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2019年度は学会発表等の投稿準備が遅く、2020年度の国際学会での発表が決定した。その他にも2020年度に関連研究の学会発表が予定されていることなどで、2019年度の余剰金を2020年度で使用できるように研究期間の延長を申請した。そのために次年度（2020年度）使用額が「０」より大きい状況になっている。
次年度使用額の使用用途は国際学会の旅費が多くを占める。また投稿論文の別刷の費用に充てるように計画している。
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