2015 年度実施状況報告書

回復期リハ病棟における脳血管障害患者の再発予防行動獲得プログラムの開発

研究課題

研究課題/領域番号	15K11616
研究機関	横浜市立大学
研究代表者	渡邉知子横浜市立大学, 医学部, 准教授 (20347199)
研究分担者	藤田あけみ弘前大学, 保健学研究科, 准教授 (30347182) 中村令子東北福祉大学, 健康科学部, 教授 (60227957)
研究期間 (年度)	2015-04-01 – 2018-03-31
キーワード	脳血管障害 / 回復期リハ病棟 / 再発予防行動 / 行動変容モデル / 主観的QOL / 自己効力感 / 介入研究
研究実績の概要	本研究は回復期リハビリテーション病棟で治療を受ける初回発症の脳血管障害患者に対する再発予防行動獲得プログラムの開発とその介入効果を3年間で明らかにすることとしている。再発予防行動獲得プログラムは、糖尿病の食事療法や腎不全の透析療法を受ける患者の行動変容を促すための介入プログラムであるEncourage Autonomous Self-Enrichment Program （以下、EASEプログラム）を基盤に、対象者選定には行動変容モデルの評価表を用い、EASEプログラムのアクションプラン開始時と終了時点の「生きがい」の評価は、A Direct Weighting procedure for Quality of Life Domains（以下、SEIQoL-DW）、「自己効力感」の評価はGeneral Self-Efficacy Scale （以下、GSES）をそれぞれ用いることとし、EASEプログラム作成者の岡美智代氏（群馬大学）からも承認が得えられた。また、この再発予防行動獲得プログラムの評価は、患者本人の行動変容ステージ、「生きがい」、「自己効力感」の変化に加え、生理学的検査データである血液検査データ、バイタルサイン、プライマリー看護師による患者の行動の評価、日々の看護ケアへの実施の汎用性に関するアンケートで行う。このように、再発予防行動獲得プログラムの開発と評価方法は既に完成している。また、このプログラム実施にあたり、北東北3県の回復期リハビリテーション病棟を有する4施設から研究協力の内諾が得られ、介入フィールドも確保されている。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 2: おおむね順調に進展している理由初年度における本研究の目的達成度は概ね順調に進展しているものと考えられる。その理由として、１）再発予防行動獲得プログラムの開発、２）研究実施施設の確保の2点が挙げられる。１）に関しては、本研究が基盤とするEASEプログラム製作者の岡美智代氏より、脳血管障害患者用プログラムへの適応とアレンジの許可が得られている。このため、EASE プログラムの対象者の選定、対象者の「生きがい」と「自己効力感」の評価について、これまでは用いられていなかった評価ツールや評価尺度を用いることが可能となった。このことで、EASEプログラムで対象者に介入する際のアクションプランの効果が量的質的に評価可能となった。その方法として、対象者選定には行動変容モデルの評価表を用い、アクションプラン開始時と終了時点の「生きがい」の評価は、A Direct Weighting procedure for Quality of Life Domains（以下、SEIQoL-DW）、「自己効力感」の評価はGeneral Self-Efficacy Scale （以下、GSES）をそれぞれ用いる２）既に、北東北3県の回復期リハビリテーション病棟を有する4施設から研究協力の内諾が得られている。
今後の研究の推進方策	研究年度2年目にあたり、研究協力の内諾が得られた施設において１）再発予防行動獲得プログラムのパイロットスタディ、２）本調査（介入研究）の実施と３）データ収集、４）分析を行う。１）については、4施設全てで１～２例のパイロットスタディを実施し、再発予防行動獲得プログラムの介入効果の確認を行い、２）については、各施設で8名以上の再発予防行動獲得プログラムを実施する。３）については、介入と平行してデータ収集を行い、４）3年目に成果を公表するために今年度より着手する。介入研究による再発予防行動獲得プログラム開発のため、調査施設に２～３週間ごと、あるいは通信機器を使用した情報共有が重要となる。そのため、今年度の予算では、国内交通費と通信費の確保を行っている。
次年度使用額が生じた理由	初年度、再発予防行動獲得プログラムの開発中より、購入予定であった消耗品（自動血圧計、体重計）を研究協力機関の決定後としたため。
次年度使用額の使用計画	初年度末に4施設での研究協力の内諾が得られたため、2年目には上記消耗品を購入する予定である。