研究課題
本研究の目的は、直腸がんで低位前方切除術を受けた患者の術後のセルフケア能力の再獲得に向けた支援と就労支援を目的とするグループ介入プログラムを開発し、その効果を検証することである。これまで本研究では、LAR術後で排便機能障害のある患者に教育的支援と情緒的支援を含む患者交流会を開催し、患者の知識とQOLの向上がみられることが明らかになった。特に「DI下痢」が低下し、それに関連して「Global health status/QOL」が高くなった。「DI下痢」の 変化は患者交流会への参加回数と関連していた。このようなことは、患者交流会の有効性を示していると考えられる。「DI下痢」の変化は「Global health status/QOL」と「SF社会的機能」に関連していたが、排便機能障害の尺度とは関連がなかった。このことは「DI下痢」の低下が排便機能障害の改善によるものではなく、患者交流会に参加して排便機能障害の知識を得て対処できるようになったことが示していると考えられる。平成30年度はこの結果を立証するため、患者交流会でのグループ討議内容を質的に分析した。その結果、就労の継続を阻害する要因に予測不能な激しい排便障害の症状によるものや、職場環境による就労の困難があると考えられるが、患者が抱える問題やニードは明らかになっていない。そのため、これまでのグループ介入プログラムの課題を明確にし、就労の継続を可能にする支援内容を検討する必要があることが示唆された。
