| 研究課題/領域番号 |
15K11640
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| 研究機関 | 京都府立医科大学 |
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研究代表者 |
吉岡 さおり 京都府立医科大学, 医学部, 准教授 (60454881)
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| 研究分担者 |
片山 はるみ 浜松医科大学, 医学部, 教授 (90412345)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 在宅療養移行支援 / 終末期 / がん患者 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、終末期がん患者の在宅療養移行の促進を目指し、がん患者とその家族に対する意思決定支援能力および職種間連携力の育成に焦点をあてたジェネラリストナース教育プログラムの開発を目的としている。そのために必要な調査分析として、①意思決定支援項目の尺度化、支援の特徴と関連要因の詳細な分析、②在宅療養移行に対するジェネラリストナースの態度や役割意識に関する面接調査、③ジェネラリストナースの職種間連携力の実態把握とそれに関連する要因の分析、④がん看護専門看護師や退院調整看護師などのスペシャリストに対する面接調査による教育内容の検討を計画している。
平成 27 年度は上記計画の①②を中心に研究を進めた。具体的には、先行研究で実施したジェネラリストナースを対象とした終末期がん患者の在宅療養移行における意思決定支援の実態調査のデータから、意思決定支援項目の因子分析を試みた。分析の結果、3因子が抽出され、尺度としての信頼性と妥当性を確認することができた。また、終末期がん看護に携わるジェネラリストナースを対象に、終末期がん患者の在宅療養移行支援における役割意識に関する面接調査を実施した。データの分析から、患者家族を中心に見据えた意図的な関わりに関する6カテゴリー、自職種間・他職種間の連携力の発揮に関する4カテゴリー、自己の役割を意識した行動に関する3カテゴリー、自己の課題の認識に関する1カテゴリーの合計14カテゴリーが抽出された。分析結果の内容は先行研究と比較して積極的な役割意識を示す内容であり、教育プログラムにおける導入やアプローチ方法に示唆を与える結果であった。
平成28年度以降は、連携力の実態把握と関連要因の検討のための質問紙調査の実施、スペシャリストに対する面接調査を中心に研究を進め、教育プログラムの構築と教育方法について検討していく。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
先行研究で実施した実態調査データから、終末期がん患者の在宅療養移行に向けた意思決定支援項目の因子分析を行った。これによりジェネラリストナースによる意思決定支援の特徴を詳細に分析することが可能となり、信頼性と妥当性が確認されたことから尺度としての使用に耐え得る項目であることが確認できた。
また、がん診療連携拠点病院のジェネラリストナースを対象とした終末期がん患者の在宅療養移行支援における自己の役割に関する面接調査の分析から、認識している役割の様相を把握することができ、次年度の質問紙調査に含める項目、教育プログラムの内容や教育方法に関する示唆を得ることができた。以上のことから、平成27年度に計画していた研究内容を遂行することができており、おおむね順調に進展していると考える。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度は、ジェネラリストナースの職種間連携力の実態把握と関連要因検討のための質問紙調査、スペシャリストの教育的立場からみた、在宅療養移行支援に必要なスキルに関する面接調査の実施を予定している。
質問紙調査に関しては、職種間連携力を測定する尺度を模索中であり、平成27年度の分析結果より、質問紙に含める項目を精選していく必要がある。面接調査に関しては、調査対象者の選定、具体的な面接内容を再検討し、調査を実施していく。
これまでの研究成果の再確認、調査内容の検討、フィールドの調整など、分担研究者と協働しながら遂行していく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
年度末に第3回研究調整会議を計画しており、浜松へ出張予定であったが、別件での出張で研究分担者と会議の時間を持つことができたため、出張が不要となった。また、書籍の購入を予定していたが、海外発注で年度内の納入が難しいとのことであったため、次年度の購入とした。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度は、データの分析、質問紙の作成、フィールド調整など研究調整会議を複数回持つ必要があるため、そのための旅費として使用する予定である。また、海外に発注中の書籍も購入予定である。
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