| 研究課題/領域番号 |
15K11672
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| 研究機関 | 福岡県立大学 |
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研究代表者 |
江上 千代美 福岡県立大学, 看護学部, 教授 (50541778)
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| 研究分担者 |
田中 美智子 宮崎県立看護大学, 看護学部, 教授 (30249700)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 養育レジリエンス / 発達障害のある小児 / 子育て |
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| 研究実績の概要 |
発達に課題のある児をもつ母親は継続的に子育ての困難に対応しなければならない状況におかれるため、克服する力である養育レジリエンスを向上させる支援が必要となる。家族支援プログラムとして認知行動療法（positive parenting program:以下、トリプルP）の有効性が認められているが養育レジリエンスについての検討はされていない。そこで、発達に課題のある児をもつ母親を対象に、トリプルPによる介入を行い、トリプルPの受講による母親のレジリエンスの変化を明らかにし、レジリエンスの向上によって子育てのスタイルや子ども行動への影響を検討した。研究協力者は発達に課題のある3歳から12歳の子どもの母親76名であった。研究協力者はトリプルP（SSTP）の9回連続講座（1回の受講時間は2時間30分）を受講した。参加者には質問紙の協力を求めた。質問紙は①養育レジリエンス尺度（PRQ）②子育てと家族調整尺度（PAFAS）③子どもの行動・感情への自己効力感尺度(CAPES-DD)である。久留米大学倫理委員会の承認を得て実施した。PRQにおいて、受講前より受講中、受講後、受講後6ヶ月は有意に上昇した（p<.001）。PAFASにおいて、受講前より受講中、受講後、受講後6ヶ月(p<.001)は有意に改善した。CAPES-DDにおいて、受講前より受講中、受講後、受講後6ヶ月(p<.001)は有意に改善した(p<.001)。また、親の自己効力感は受講前より受講中、受講後、受講後6ヶ月は有意に上昇した(p<.001)。トリプルPによる介入により、養育レジリエンスは向上した。また、子育てスタイルの改善、家族関係の改善、子ども感情・行動の問題の減少と親の自己効力感の上昇が示唆された。今後はトリプルPによる介入を継続し、養育レジリエンスを高める支援の確立を目指す必要がある。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初計画では研究協力者120名を予定していたが、現在まで100名の研究協力者にとどまっている。平成30年度は20名の研究協力者を予定している。
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| 今後の研究の推進方策 |
発達に課題のある子どもをもつ母親の募集について、広報を徹底して研究協力者を募る。また、最終年度となっているために研究データをまとめる予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
①発達に課題のある母親の研究協力者が予定よりも20名ほど少ないこと、②研究報告書および研究発表と論文作成に至らなかったことを理由として、次年度使用額が生じた。平成30年度はトリプルPを2回/年ほど開催し、研究協力者を募る。また、近隣の医師や療育施設への開催周知を図り協力を求める。最終年度を迎えるため、研究報告書及び研究論文の作成及び校正費用として使用計画を立てている。
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