2017 年度実施状況報告書

妊娠期からのファミリーパートナーシップモデルに基づく早期育児支援の有効性

研究課題

研究課題/領域番号	15K11695
研究機関	東京医科歯科大学
研究代表者	岡光基子東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 准教授 (20285448)
研究分担者	廣瀬たい子東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 教授 (10156713) [辞退] 大久保功子東京医科歯科大学, 大学院保健衛生学研究科, 教授 (20194102) 鈴木香代子東京有明医療大学, 看護学部, 助教 (50372876)
研究期間 (年度)	2015-04-01 – 2019-03-31
キーワード	ファミリーパートナーシップモデル / 妊娠期 / 早期育児支援 / 専門職育成
研究実績の概要	産前から親子の支援に関わる専門職者の育成は、周産期うつや児童虐待の予防に直結するものであると考えられる。本研究課題では、英国のファミリーパートナーシップモデル（Family Partnership Model、以下、FPM）に基づく産前・産後の日本語版育児支援講習プログラムを開発し、実践における有用性を評価することで、妊娠期からの支援方法の検討のための一資料を得ることを目的とした。研究デザインは事前事後の評価研究である。首都圏の保健福祉事業内およびその所管区域内で妊娠期から育児期までの親子の支援に関わる看護職者（保健師，助産師，看護師）および心理士など専門職者を対象とした。FPMに基づいた産前・産後の日本語版育児支援講習会を開催し、その前後で専門職者を対象とした質問紙調査を実施した。講習プログラムには、胎児期からの児の脳の発達、母親の逆境的体験と胎児・乳幼児の発達、小児期における逆境的体験、親になることへの適応と児の発達への影響、夫婦関係が育児に及ぼす影響、親子の発達課題と相互作用、早期の親子のスキルと能力などの内容が含まれる。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 3: やや遅れている理由計画していた研究方法を見直し、変更した。変更後、倫理審査委員会の承認を得て、介入研究を遂行している。親子に関わる専門職を対象とした講習会を開催し、その前後での評価を行う研究を実施した。しかしながら、現時点では対象者数が目標を達成していないため、分析を行ううえで十分とはいえない状況である。今後も対象者数を増やし、継続してデータ収集を行う予定である。
今後の研究の推進方策	今後は引き続き、妊娠期から継続して育児支援に関わる専門職を対象とし、ファミリーパートナーシップモデルに基づく産前・産後の育児支援に関する講習会を開催する。その前後で評価に関する質問紙調査を実施し、継続してデータ収集を行う予定である。分析を行い、その結果を踏まえ、看護職による妊娠期からの早期育児支援の具体的方法を検討する。
次年度使用額が生じた理由	介入研究を遂行しているが、現時点では対象者数が目標を達成していないため、今年度もデータ収集を継続して行うことが理由として挙げられる。講習会の開催およびその前後の質問紙調査を実施するため、使用額が必要である。必要経費として、講習会に必要な資料印刷費および人件費、分析に用いる統計解析ソフト、消耗品費では質問紙尺度や書籍の購入を予定している。国内外旅費は、研究遂行のための交通費の他、学会発表など成果報告のために使用される。その他、謝金はデータ入力や整理などの研究補助の雇用を予定している。