骨延長術を受けることを意思決定した子どもの看護援助

2015 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 15K11711
• 研究機関: 埼玉県立大学
• 研究代表者: 田村 佳士枝 埼玉県立大学, 保健医療福祉学部, 講師 (60236750)
• 研究期間 (年度): 2015-04-01 – 2018-03-31
• キーワード: 骨延長術 / 意思決定 / 子ども / 看護援助

研究実績の概要

平成27年度は、骨延長術後の事例を中心に看護実践した病棟看護師3名を対象に①フォーカスグループインタビューを実施した。この結果を踏まえて、子どもと家族へのインタビューガイドを精錬させ、②1組の子どもと家族それぞれを対象にインタビューを実施し、現在分析を進めている段階である。
①フォーカスグループインタビューでは、子どもの意思決定と術後の子どもの取り組み、実践した看護援助を中心にインタビューを行った。結果、術後からリハビリ期までに直面するこどもたちの困難として、３つのカテゴリーが抽出され、困難に対し支援を受けながら子どもの取り組みが抽出された。学童期から思春期の子どもの意思決定について看護師は、直接的に確認はしていなかったが、子どもの反応や態度から、手術に向かう覚悟を捉えていた。実施した看護援助は、抽出された困難な状況に応じて、５つのカテゴリーが抽出された。フォーカスグループの分析結果を踏まえ、子ども対象のインタビューガイドには、新たに、手術を決めたきっかけとそのときの思い、覚悟していたこと、手術や延長について説明されたときの思いなど、意思決定に関連した内容を追加した。また、家族のインタビューガイドにも手術決定した時の思いや子どもの状況について追加した。
②1組の思春期の児にインタビューを実施し、その後家族から補足的にインタビュー協力を得た。現在、質的に分析中である。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

所属大学および施設の倫理委員会に計画書を提出し承認を得る時期が、当初計画より２か月ほど遅れた。フォーカスグループインタビューの実施・分析が１月となり、その後、子どもと家族へのインタビュー３組を予定していたが、１組のみの実施となった。現時点で、次の対象者へのインタビューが遅れている。
医師による入院中の治療方針が一部変更となり、回復期のリハビリテーションが通院にて行われるという状況の変化が生じている。

今後の研究の推進方策

平成28年度は、協力いただいている施設が年末に移転を予定しており、データ収集が困難となることが予想されるため、早い段階からデータ収集・分析に努める。また、治療方針の変更により、対象者がいない場合、外来受診の子どもと家族へ協力いただけるように、施設看護部と調整を進め、データ収集・分析を進める。
現在、1例の子どもと家族から、データ収集を実施し分析中である。引き続き、インタビューを行い、継続比較分析を進めていく。

次年度使用額が生じた理由

当初計画のインタビュー実施数が予定していた件数よりも少なく、テープ起こし、謝礼などの費用執行ができていなかった。

次年度使用額の使用計画

計画しているインタビューを実施し予算執行を進める。また、分析の際に参考図書を購入し、精度を高めると同時に、分析を進める上で、専門的知識提供者に謝金を執行していく。