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2016 年度 実施状況報告書

中高齢者の高次脳機能に関連する要因と認知機能低下予防に関する縦断的研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K11771
研究機関和歌山県立医科大学

研究代表者

服部 園美  和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 准教授 (00438285)

研究分担者 水主 千鶴子  奈良県立医科大学, 医学部看護学科, 教授 (30331804)
宮井 信行  和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 教授 (40295811)
丸岡 朋子  和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 助教 (40614409)
上松 右二  和歌山県立医科大学, 保健看護学部, 教授 (90223502)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2019-03-31
キーワード中高年者 / 認知機能 / 動脈硬化 / 神経心理
研究実績の概要

本研究は,地域住民の大規模集団を対象とした縦断的疫学調査により中高齢者の健康問題,特に認知機能や動脈硬化の程度に焦点を当て,その実態と知的活動との関連を明らかにし,予防を主体にした心身の健康問題の支援に関する戦略の構築を目的としている。中高齢者の認知機能は加齢とともにどのような側面が衰退,低下していくのか明確になっていない。また,社会・心理的,医学的背景が認知機能低下に及ぼす影響について,老年看護学分野での研究は行われていない。
そこで、老化がもたらす動脈硬化と認知機能低下を正確に評価するために、平成24年~平成27年度に実施した和歌山県の3市町村の集団検診(動脈硬化検診)のデータをベースラインとして,同一人物の追跡調査を実施する。調査内容は,基本属性および神経心理学的検査として,MMSE,論理記憶検査,注意機能検査,言語流暢性検査である。動脈硬化検査として,頸部エコー,PWV(脈波伝播速度),ABI(足関節/上腕血圧比),AI(動脈硬化指数),運動負荷後血圧,血液検査を実施する。また、老年科うつスケール(GDS-15),レジリエンス(回復力),知的活動状況などのアンケートを実施する。
調査で得られたデータを属性と各検査(神経心理学検査・動脈硬化検査・知的アンケートなど)と比較する。また、頸部エコー,PWV(脈波伝播速度),ABI(足関節/上腕血圧比),AI(動脈硬化指数),運動負荷後血圧,血液検査において数値の高低で2群に分け,測定された神経心理学的検査(認知機能・注意・言語・記憶)で群間比較する。
その結果,神経心理学的機能が加齢に伴い,どのように変化するのか,知的活動の状況が中高齢者の認知機能の低下の防止にどのように寄与しているのかを検討する。また,動脈硬化の程度が中高齢者の認知機能の低下の防止にどのように寄与しているのかも検討し,老年看護学の観点から中高齢者に早期から発進できる支援を構築する。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

平成28年度は、1市町村において動脈硬化検診を実施し、800人が参加した。その内約500人の追跡調査ができた。
調査内容は、神経心理学的検査として、全般的な機能(MMSE),論理記憶検査,注意機能検査(D-CAT:数字抹消検査),言語流暢性検査(文字流暢性検査・意味流暢性検査)を行った。また、動脈硬化検査としては、頸部エコー,PWV(脈波伝播速度),ABI(足関節/上腕血圧比),AI(動脈硬化指数),運動負荷後血圧,血液検査を実施した。さらに、知的活動状況、老年科うつスケール(GDS-15),レジリエンス(回復力)などアンケートを実施した。
しかし、平成27年、平成28年とデータが収集できたが、データ整理及び解析が不十分であり、学会発表や論文作成に至っていない。

今後の研究の推進方策

前年度に引き続き、動脈硬化検診を実施し、縦断的データを収集する。
検査内容は、神経心理学的検査として、全般的な機能(MMSE),論理記憶検査,注意機能検査(D-CAT:数字抹消検査),言語流暢性検査(文字流暢性検査・意味流暢性検査)を実施する。また、動脈硬化検査としては、頸部エコー,PWV(脈波伝播速度),ABI(足関節/上腕血圧比),AI(動脈硬化指数),運動負荷後血圧,血液検査を実施する。さらに、知的活動状況、老年科うつスケール(GDS-15),レジリエンス(回復力)などアンケートを実施する。
平成27年~平成29年に収集した3年間のデータ整理を行い、学会発表につなていく予定である。

次年度使用額が生じた理由

1)予定していた調査補助者の人数が少なくすんだことで、人件費の支払いが少なかったこと。
2)調査データの整理が半分程度しかできていないため、その費用が平成29年度にずれたこと。

次年度使用額の使用計画

1)調査・実施補助者の謝金、調査データ整理に関しての費用
2)調査補助者の旅費、研究者および共同研究者の学会発表などの旅費
3)調査物品や用紙などの消耗品費用、英語論文構成などの費用

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公開日: 2018-01-16  

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