• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2015 年度 実施状況報告書

前期高齢者の身体活動量とその生活習慣要因―生活活動量に焦点を当てて―

研究課題

研究課題/領域番号 15K11774
研究機関上武大学

研究代表者

石久保 雅浩  上武大学, 看護学部, 講師 (40709896)

研究分担者 吉田 亨  群馬大学, 保健学研究科, 教授 (80174936)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
キーワード3軸加速度計 / 身体活動量 / 生活活動量
研究実績の概要

当該研究を行う前段階として、3軸加速度計の種類、内部構造、研究として使用する意義、研究課題等を把握するために、3軸加速度計の文献reviewを行った。
データベースは,医中誌,PubMedを使用した。検索式は和文論文では「身体活動」,「生活活動」,「3軸加速度計」を,英文論文では“physical activities”“household activities”を“tri axial accelerometer”でAND-結合したものを用いた。採択基準は1)運動や生活活動の領域,2)3軸加速度計の使用,3)対象集団が一般健常者,4)英語または日本語の記載とした。
その結果、採択基準に該当する論文数は19編であった。対象者は幼児が2編、大学生や大学院生が4編、成人が10編、中高年女性が2編、高齢者が1編であった。研究内容は,年齢や性別,気温や可照時間による活動量の差,平日と休日の差,座位時や立位時,通勤時の活動量などであった。活動量計は,オムロンヘルスケアが5編,スズケンが5編,GMSが3編,松下電工が2編,タニタ,ソリッドブレインズ,Monitoring,Stayhealthyがそれぞれ1編であった。また、16編の論文において、今後詳細な日常生活での身体活動量の測定が必要との指摘があった。
3軸加速度計による研究は年々増加傾向にあり,今後も増加する可能性が考えられた。一方で,各機器の測定値が一定ではなくアルゴニズムの相違による影響が懸念された。また,測定方法の困難さからか生活活動量を測定した論文は少なく,更なる質の高い研究による成果の蓄積が望まれた。(上武大学看護学部紀要. 2015, 9, p.1-15)

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

3軸加速度計に関する文献reviewをまとめる作業が、予期していた以上に時間を要した。また、3軸加速度計での測定にプラスして、調査票を作成する必要があるが、前期高齢者への効果的な調査票を作成するためには、高齢者特有の特徴を配慮した注意点や工夫するべき点を文献reviewする必要があった。具体的には、調査票記載時、認知面として、理解度等への配慮、老眼や白内障等の視力への配慮、筆記用具を把持する際の巧緻性、粗大運動等の配慮、身体活動や運動が可能であるか等の身体面への配慮等々、その他にも、精神面や社会的状況への配慮等、生産者世代への調査票とは異なる、様々な配慮が必要とされた。そのため、調査票作成に時間を要している。さらに、実習や授業、領域の管理業務等、大学での教育業務が増加したため、研究エフォートが低下したことが理由としてあげられる。

今後の研究の推進方策

今後は、より効果的な前期高齢者への調査票を完成させるとともに、倫理的配慮の検討を行う。その後、高齢者福祉施設に徒歩や自転車、もしくは、自家用車で通所する健康な高齢者を対象とした予備調査を行い、研究計画の再検討を行う。
本研究は、地域における調査であるため、本調査実施前に研究協力機関である各自治体(各区区長)への挨拶と調査内容の周知徹底を行う。
本調査を施行し、調査票の内容と3軸加速度計のMets(活動強度)やEx(活動量)を把握し、統計的手段にて解析を施行する。
解析データから、身体活動量と生活活動量がどのような日常生活に影響されるのかを分析し、学会発表後に論文としてまとめる。

次年度使用額が生じた理由

本研究では、調査のために人件費・謝金が必要であるが、現在、調査まで研究が及んでいないため、人件費を含んでいない金額となった。

次年度使用額の使用計画

次年度の調査時に人件費・謝金として使用予定である。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2015

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件)

  • [雑誌論文] 3軸加速度計で測定した身体活動量および生活活動量研究の動向2015

    • 著者名/発表者名
      石久保雅浩
    • 雑誌名

      上武大学看護学部紀要

      巻: 9 ページ: 1-15

    • DOI

      http://hdl.handle.net/10087/9659

    • 査読あり / オープンアクセス

URL: 

公開日: 2017-01-06  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi