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平成27年度は、「病院・在宅におけるケア情報共有のICT化システム」の利用者（病院看護師・訪問看護師）のニーズに基づき、「 患者専用ケア手順書作成ツール」および「病院・在宅におけるケア情報共有のICT化システム」に関する研究実施体制づくりと技術的準備を行った。
平成28・29年度は、平成27年度に開発した「患者専用ケア手順書作成ツール（以下、本ツール）」を用いた実証実験を実施した。病院をフィールドとした実証実験として、病院看護師が退院予定の患者を対象に「患者専用ケア手順書」を作成し、手順書を用いた退院指導の実施を通して本ツールを評価したが、本ツールによる「患者専用ケア手順書」の有効性は認められなかった。一方、訪問看護ステーションにおいては、訪問看護師が退院予定患者の個別的なケア手順について、病棟看護師と連携をとりながら、本ツールを用いて「患者専用ケア手順書」を作成していた。従って、「患者専用ケア手順書作成者」は当初予定していた病院看護師からの発信ではないが、訪問看護師が、本ツールを用いて病院・在宅の看護職間における患者のケア情報共有を図るという本研究の目的を達成していた。
更に、病院と在宅の中間施設である介護老人保健施設（以下，老健）をフィールドとし、実証実験を実施した。その結果、本ツールは個別性の高いケアに関する記録の効率化に有効であった。本ツールを用いて相談員が療養者の入所前の生活状況に関する情報を老健のケアスタッフ（看護職、介護職、理学療法士）に提供することで、個別性に合わせた環境調整やリハビリテーションに活用していた。これらのことから、医療処置や日常生活援助に関するケア情報のみならず、療養者が生活の場を移行する際に必要となる生活環境やADLの情報共有において、本ツールの活用可能性が示唆された。
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