| 研究課題/領域番号 |
15K11820
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| 研究機関 | 帝京大学 |
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研究代表者 |
磯山 優 帝京大学, 経済学部, 教授 (10258931)
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| 研究分担者 |
王 麗華 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 准教授 (20438774)
李 相和 埼玉学園大学, 経済経営学部, 教授 (70262839)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 訪問看護ステーション / 組織 / 戦略 / 在宅看護 / 会計 |
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| 研究実績の概要 |
平成28年度は、平成27年度の研究に引き続き、訪問看護ステーションの組織や戦略、会計に関する文献研究を行うのと同時に、当初の目的であったインタビューおよびアンケート調査を行った。インタビュー調査は、前年同様数人の訪問看護ステーションの所長に行い、数々の知見を得た。また、得られた知見を基に、アンケート調査を行った。
当初アンケート調査は調査用紙をFAXで送信・回収する予定であった。しかし、分担研究者である王麗華が中心になって運営しているWebを用いてアンケート調査を行うと、ほとんど費用がかからない上、集計まで非常に短時間で効率的に行えることが判明した。そのため、本年度は試験的な運用を行い、運用上のノウハウの獲得や調査項目のさらなる吟味などを経て、平成29年度に改めて内容を充実させたうえでWeb上でアンケート調査を行うことにした。
そのため本年度はさらに文献研究などを重ね、その結果を第54回日本医療・病院管理学会学術総会(東京、東京医科歯科大学)において「訪問看護ステーションの管理に関する理論的研究」として、また、Global Human Caring Conference(WUHAN・CHINA)において"“Wa No Seishin” (The Spirit of Harmony) and how to organize caring Professionals in Japan at the Visiting Nursing - From the View of the Organization Culture Theory -"として発表した。また、これらに加えて『中国医院建築与装備』第17巻No.5において「位与日本的都心的養老設施案例研究」として論文を発表し、老人保健施設の建物といった物理的な管理の側面についてまで踏み込んで研究を進めた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究は、計画段階ではアンケート調査はFAXを用いて行う予定であった。それは、郵便で行うよりも素早くかつ大量に回答を得られると考えていたからであった。事実、前回科研費を用いてアンケート調査を行った際には、この方法によって1,000件以上の回答を得ることができた。
しかし、Web上でアンケート調査を行えば、さらに効率的に大量に回答を得ることが可能であり、しかも集計まで人手を介さずに自動的に行うことが可能であることが判明した。そこで本年度は試験的なアンケート調査を行い、Web上でこちらが意図したような調査が行えるかどうか、また、回答者に迷惑がかかることがないかどうかなど、実地に細かく調査した。その結果、集計までこちらが意図したように行えることが判明した。さらに、追加して行った文献研究や、学会発表でのコメント、試験的に行ったアンケート調査の結果などから、訪問看護ステーションの経営基盤強化に関する現場管理の問題なども明らかになったことなどから、今年度の研究はおおむね順調に進んでいると判断した。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、Web上で大規模なアンケート調査を行い、これまでの研究の総まとめを行う。すなわち、組織・戦略・会計の観点から訪問看護ステーションの経営基盤を強化するにはどうすれば良いか、具体的なモデルを構築し、それを学会発表などを通じて広く社会に還元していきたい。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本年度の研究実績の欄でも述べたように、当初本研究ではアンケート調査をFAXを用いて行う予定であった。しかし、分担研究者である王麗華が運営しているWebサイトでアンケート調査を行えば、より大規模に、しかも、集計などの手間が大幅に省けるうえ、費用が非常に少額で済むことが判明した。そして実際に試験的にアンケートを行ってみたところ、ほぼ期待通りの調査ができることが判明したため、FAXによる調査からWebサイトでの調査に切り替えることにした。次年度使用額が発生したのは、FAXによる調査で計上していた費用を使用する必要がなくなったことによるものである。
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| 次年度使用額の使用計画 |
昨年度使用しなかった費用については、本年度海外で開催される国際学会での発表の旅費等に使用する予定である。すでに8月に台湾で開催される国際学会での査読を通過しており、研究内容を発表することが決定済みである。
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