| 研究課題/領域番号 |
15K11834
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| 研究機関 | 敦賀市立看護大学 |
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研究代表者 |
家根 明子 敦賀市立看護大学, 看護学部, 教授 (70413193)
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| 研究分担者 |
小野塚 元子 長野県看護大学, 看護学部, 講師 (30449508)
長瀬 雅子 順天堂大学, 医療看護学部, 先任准教授 (90338765)
高橋 晶 奈良学園大学, 保健医療学部, 助教 (40619780) [辞退]
北村 隆子 敦賀市立看護大学, 看護学部, 教授 (10182841) [辞退]
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 認知症初期集中支援 / 意思決定 / 地域包括支援センター |
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| 研究実績の概要 |
認知症初期集中支援チームによる当事者とその家族の意思決定への関わりを明らかにした．受診や介護サービスにつなげるまでの，当事者や家族との関わりに焦点をあて，チーム員に，①当事者らの面接において留意していること，②当事者と家族の思いが異なる場面での対応と思い，③相談場面での意思決定に関するコミュニケーションの不安・困難さやそれを乗り越えた体験，についてインタビューを行い，帰納的に分析した．チーム員は，当事者と家族の抱える問題を確認するために，「警戒心を解くように関係性を構築する」「ありのままに受けとめる」「当事者の心情に配慮してゆっくり関わる」等，＜当事者・家族を尊重した関わり＞をしていた．この関わりには，＜意思決定支援に必要な時間の確保＞が重要だと認識していた．また，支援チームの役割として，認知症が疑われた場合に早期受診・対応が求められるため，「チーム員それぞれの専門性を活かして支援する」「受診や支援の必要性を判断する」「早期受診を促進する」といった＜早期診断・対応を意識した活動＞を行っていた．チーム員は支援を重ねる中で認知症対策に関する住民の認知度の向上を認識する一方で，対応の緊急性や認知症を当事者，家族で抱え込み，受診や支援への移行が困難な事例の増加により「支援チームの規定の活動を超えて関わることもある」という，＜認知症対策が地域に浸透したことに伴って顕在化した課題＞を経験していた．
支援チームには，認知症初期集中支援において，素早い対応が求められる．しかし，＜当事者・家族を尊重した関わり＞や＜意思決定支援に必要な時間の確保＞，＜認知症対策が地域に浸透したことに伴って顕在化した課題＞による関わりの難しさから，チーム員は当事者を尊重した関わりと支援チームの規定との間でジレンマを抱えていることが示唆された．
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