| 研究課題/領域番号 |
15K11834
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
高齢看護学
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| 研究機関 | 敦賀市立看護大学 |
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研究代表者 |
家根 明子 敦賀市立看護大学, 看護学部, 教授 (70413193)
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| 研究分担者 |
小野塚 元子 長野県看護大学, 看護学部, 講師 (30449508)
長瀬 雅子 順天堂大学, 医療看護学部, 先任准教授 (90338765)
高橋 晶 奈良学園大学, 保健医療学部, 助教 (40619780)
北村 隆子 敦賀市立看護大学, 看護学部, 教授 (10182841)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 初老期認知症 / 認知症初期集中支援チーム / チーム内の役割分担 / 意思決定 / 互助 |
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| 研究成果の概要 |
初老期認知症者（当事者）・家族・地域住民の認知症への認識，当事者の意思決定に関わる専門職の支援実態と課題を研究した結果，次のことが示唆された．①当事者や家族にとって，認知症であることは，依然開示しにくいものの，当事者が自分の可能性に気付いたり，発症までの良好な関係性が家族に高い介護意欲をもたらす．②地域住民の認知症理解には，知識啓発の継続と互助の関係構築が重要になる．③認知症初期集中支援チームは，専門性を活かし意図的な役割分担により支援を行っているが，当事者を尊重した関わりと支援チームの規定との間でジレンマを感じている．
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| 自由記述の分野 |
在宅看護
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
初老期認知症者・家族・地域住民の認知症への認識，相談機関へのファーストコンタクトとその支援の現状・課題が明らかになった．厚生労働省は，全市町村に初期集中支援チームを設置し，認知症の早期発見・対応による初期対応体制の浸透を目指しているが，支援経験の浅いチームが多いだけではなく，現場の事例が複雑化している現状を踏まえ，経験の蓄積が課題となっている．このため当事者の意思決定に向けてどのような関わりがチーム員によりなされているのかを明らかにできたことは，意思決定に向けた支援方法の蓄積につながると考える．また，認知症者が住み慣れた地域で暮らす地域包括ケアシステムの構築や在宅看護教育の資料にもなり得る．
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