研究課題/領域番号 |
15K11855
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研究機関 | 首都大学東京 |
研究代表者 |
廣川 聖子 首都大学東京, 人間健康科学研究科, 准教授 (70331486)
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研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2020-03-31
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キーワード | 自殺予防 / 自殺関連行動 / 自殺の対人関係理論 / 訪問看護 / 訪問支援 |
研究実績の概要 |
本研究はJoinerらの提唱する「自殺の対人関係理論」において対人関係の文脈からみた自殺の背景要因として分類されている「自殺の潜在能力」「所属感の減弱」「負担感の知覚」を枠組みとして応用した支援プログラムを開発し、自傷・自殺企図歴がある精神科患者への訪問看護の場において自殺予防に活用することを目指している。 2018年度は、一般市民対象に実施したインターネット調査(2017年度実施)の結果について、使用尺度(INQ、ACSS)の因子モデルの検証、介入ツールの臨床効果検証等の解析を行った。この調査は、調査会社にモニター登録している20歳以上の男女30,000人を対象にスクリーニング調査(対人関係欲求質問票:INQ)を行い、INQスコア上位10%である1,788人に研究班が作成した動画教材を用いた介入調査を実施したものである。 2019年度は、その視聴覚教材を用いた支援プログラムを精神科訪問看護利用者に実施し、自殺予防の効果および実用性について検討する。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2018年度は、前年度に一般市民を対象にインターネット上で実施した介入調査の結果について、使用尺度(INQ、ACSS)の因子モデルの検証、介入ツールの臨床効果検証等を行った。 同様の介入調査を精神科訪問看護利用者(以下、利用者)に実施する計画であったが、研究者のエフォート率の減少ならびに研究倫理審査に想定以上に時間を要し、利用者への介入調査には至らなかった。倫理審査承認後、2019年度の実施に向け、研究協力事業所への説明・依頼等の調整を行い、調査実施に向けた準備を行った。
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今後の研究の推進方策 |
2019年度は、調査協力者である訪問看護師への研修(利用者へのプログラム実施に関する内容)、利用者への調査実施(プログラム実施群・非実施群)、3か月後(可能であれば6か月後も)の追跡調査を行い、支援プログラムの評価を行う。
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次年度使用額が生じた理由 |
研究者の所属機関・領域内で傷病による長期休職者が出たことから欠員となり、その後3年間欠員の状況が続いておりエフォート率が減少した。また、自殺関連行動の既往がある精神科訪問看護利用者が対象であるという点で、研究倫理審査の承認を得るまでに想定より時間を要し、研究実施が遅れることとなった。しかし研究協力については既に訪問看護事業所から承諾を得ており、2019年度は、支援プログラムに使用するタブレットの購入、協力事業所および協力訪問看護師、調査参加利用者への謝金、論文の校正・投稿費に研究費を使用する計画である。
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