| 研究課題/領域番号 |
15K12163
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| 研究機関 | 大妻女子大学 |
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研究代表者 |
高橋 寿美子 大妻女子大学, 人間生活文化研究所, 助手 (40579182)
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| 研究分担者 |
大澤 清二 大妻女子大学, 人間生活文化研究所, 所長 (50114046)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 日本文学 / 文学情報 / 計量分類 / 計量分析 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、日本近現代文学関連の辞書および事典や文学全集等に収録された伝記的事実に関する情報等をもとに、作家の属性を計量的に分析・分類し、現行の文学史上の分類と比較対照することで、現在通行する文学史を検証することである。逐次、収集・分析した情報をもとに「日本近現代作家属性データベース」（以下、「データベース」と記す）の作成を進め、最終年度に完成させ、インターネットを通じて一般に公開する。なお、「データベース」に収録する内容は、明治期から昭和期に活躍した作家の属性情報である。平成28年度は、前年度に引き続き、「データベース」の入力作業を進めた。
情報量が多く、代表的かつ定評のある『日本近代文学大事典』第1～3 巻人名（講談社）、『日本現代文学大事典』人名・事項編（明治書院）、『明治大正昭和 作家研究大事典』（桜楓社）を始めとする日本近現代文学関連の辞書および事典、複数の国語便覧の近現代文学史の記述箇所、作家の全集の年表などの文献より、「データベース」に収録するべき作家と、最適な項目（数値化可能な項目）を熟考しつつ入力作業を進めた。相当に知名度がある作家であっても、記述されている項目や分量に想定以上のバラツキがあり、収録する作家と項目を確定するには至っていないが、平成27年度末時点では、206名であった作家の人数を、平成28年度末時点では88名にまで絞り込むことができた。また、項目数については、98から65にまでに絞り込むことができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
現在刊行されている日本近現代文学関連の辞書・事典では、同一の文献中においても、作家によって記述項目が異なっており、相当の知名度がある作家であっても、かなりのバラツキがある。そこで、平成27年度に、どのような作家が、どのような項目について記述されているかを調査した結果、そのバラツキの程度は想定以上であることが分かっていた。そのため、「データベース」に収録する候補となる作家の暫定的な項目について情報の入力作業を行い、平成28年度も、引き続き、最終的に「データベース」に収録すべき作家と項目（数値化可能な項目）を熟考しつつ作業を進めた。上記「研究実績の概要」にも示したとおり、平成27年度末時点では、206名であった作家の人数を平成28年度末時点では、88名にまで絞り込むことができた。また、項目数については、98から65にまでに絞り込むことができた。ただし、多くの作家について判明している数値化可能な項目は想定以上に少なく、いまだ収録する作家と項目を確定するには至っていない。
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| 今後の研究の推進方策 |
引きつづき、文献から作家の伝記的事実関連情報を収集し、「データベース」の入力作業を進めていく。ただし、上記「現在までの進捗状況」欄で述べたように、最終的に「データベース」に収録すべき作家や項目（数値化可能な項目）を熟考しつつ作業を進めなければならず、平成28年度までは、情報収集や入力作業は、アルバイト員等を雇用することなく、研究代表者自身が行ってきた。ただし、当初の予定どおり、最終年度末までの「データベース」完成を目指すため、今年度は、アルバイト員等を雇用し、研究代表者が指定した項目に限り、情報収集および入力作業を協働で行い、可能な限り「データベース」の完成度を上げることとする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
上記「現在までの進捗状況」欄で述べたように、最終的に「データベース」に収録すべき作家や項目（数値化可能な項目）を熟考しつつ作業を進めなければならず、平成28年度までは、情報収集や入力作業は、アルバイト員等を雇用することなく、研究代表者自身が行ってきた。そのために、アルバイト員等に謝金を使用することがなかった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
「今後の研究の推進方策」で述べたように、最終的に「データベース」に収録すべき作家や項目（数値化可能な項目）を熟考しつつ、文献から作家の伝記的事実関連情報を収集し、「データベース」の入力作業を進めていくが、当初の予定どおり、最終年度末までの「データベース」完成を目指すため、今年度は、アルバイト員等を雇用し、研究代表者が指定した項目に限り、情報収集および入力作業を協働で行い、可能な限り「データベース」の完成度を上げることとする。当該経費は、その作業の遂行過程において平成29年度中に使用する。
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