| 研究課題/領域番号 |
15K12599
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| 研究機関 | 高知大学 |
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研究代表者 |
石田 健司 高知大学, その他部局等, その他(教授相当) (10274367)
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| 研究分担者 |
中平 真矢 高知大学, 医学部附属病院, 言語聴覚士 (10748817)
永野 靖典 高知大学, 教育研究部医療学系臨床医学部門, 助教 (30380372)
町田 佐和 高知大学, 医学部附属病院, 作業療法士 (80771352)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | コグニスタット / 長谷川式簡易知能評価 / MMSE / 軽度認知障害 |
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| 研究実績の概要 |
介護予防事業で「2次介護予防対象者」の方に、コグニスタットという認知機能評価法を導入した。コグニスタットは、長谷川式簡易知能評価（以下HDS-R）やMini-Mental State Examination（以下MMSE）の様に合算された点数によって認知機能の評価をするのではなく、認知機能が持つ見当識・注意・言語（理解・復唱・呼称）・構成・記憶・計算・推理（類似・判断）の項目について、個々に評価可能で、それぞれに障害の程度を評価できる。そのため訓練するべき分野や訓練効果が明確になり、軽度認知障害の進行予防や改善に期待が持て、地域での介護予防の成果向上に繋がると考える。
本年度は宮城県栗原市において、1年目の室戸市と同様に、2次介護予防対象者の方に案内を出した。そして、本研究に同意しエントリーした方20名を対象に、HDS-R、MMSEを評価し、どちらかが30点未満の方（８名）にコグニスタットを評価した。コグニスタットでは、構成・注意・記憶・計算の項目は、全例感度良く抽出されていた。
介入の対象者は８名で、HDS-Rは訓練前26.5点が訓練後27.3点に、MMSEは訓練前平均点25.6点が訓練後26.5点に向上した。また、コグニスタットは注意で向上が１例、記憶で２例、計算で２例が向上、残りは不変であった。
また、コグニスタットで抽出された個々の問題点＜構成・注意・記憶・計算の項目＞に特化した訓練を室戸で予定していたが、対象者が集まらず出来ていない。
行政対応の症例のみでは、本研究の対象者数を十分に抽出するのは難しい。今後は、対象者の掘り起こしが課題となる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
室戸市、栗原市ともに、参加者（エントリーする方々）が想定より少ない。更に、参加者のHDS-R、MMSEがともに30点満点の方が多く、本研究の対象者（MCI:Mild Cognitive Impairment）の数が揃っていない。
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| 今後の研究の推進方策 |
室戸市、栗原市ともに、参加者（エントリーする方々）が想定より少なく、更に、参加者のHDS-R、MMSEがともに30点満点の方が多く、本研究の対象者（MCI:Mild Cognitive Impairment）の数を揃えることに難渋している。
そこで今後は、これまで通りの行政対応の症例に加えて、基本チェックリストの認知の3項目＜１．周りの人から「同じことを聞く」などの物忘れがあると言われますか ２．自分で電話番号を調べて、電話を掛けることをしていますか ３．今日が何月何日かわからない時がありますか＞をわれわれ自身で評価し、対象者の掘り起こしを行い、対象者の数を増やす対応を行っていく。
介護予防制度の改定によって、平成30年度より行政は基本チェックリスト（25項目）の評価を行う義務は無くなる。平成27年度から平成29年度は、移行期間として位置付けられている。今回、25項目から3項目の評価の縮小は行政の労力の軽減になり、行政の対象者抽出力が高まることを期待する。今回このような対応を行っても、国の施策の変化に合致しつつ、介護予防事業として、「認知機能の2次介護予防対象者」を抽出する方法は変えないので、本研究の研究デザインに影響を与えることはない。
集められた対象者に対しては、予定通り、コグニスタットで認知機能の低下が抽出された見当識・注意・言語（理解・復唱・呼称）・構成・記憶・計算・推理（類似・判断）の項目に特化した訓練を行なう。そして、失った分野に特化した指導・訓練が有用であったかを評価すると共に、コグニスタットという認知機能評価法の導入の意義を検証する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
調査対象者が充分に揃わなかったため、調査補助者の謝金が使用されなかったことと、訓練前に配布するパンフレットを製本しなかったため、次年度に繰り越した。
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| 次年度使用額の使用計画 |
室戸市、栗原市ともに、これまで通りの行政対応の症例に加えて、われわれ自身で基本チェックリストの認知の３項目を評価し、対象者の掘り起こしを行なう。対象者の増加で調査補助者が必要になり、謝金を支払う。また、訓練前に配布するためのパンフレットの製本も早期に行なう。
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