| 研究課題/領域番号 |
15K12717
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
保田 真理 東北大学, 災害科学国際研究所, 助手 (00748238)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 減災意識啓発 / サイエンスの目線と思考 / 意識啓発の拡散 |
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| 研究実績の概要 |
自然災害の発生予測は限りなく困難であるが、災害が発生した場合の注意報や警報の精度に対しては高度化が図られている。その注意報や警報を受けて行動しなければならない住民が、減災意識を持っていなければ安全な行動が取れない。東日本だ強靭な社会創生にとって重要な減災意識育成を効果的に高めなければならない。
若い世代で最も効果が高いと予測される小学校高学年に対し、減災意識啓発と育成のために自然災害のメカニズムをわかりやすく解説したプログラム作成は初年度分の目標を達成できた。研究開始に当り、特に配慮した過去の経験値にとらわれ過ぎない、サイエンスの目線と思考を育むプログラムは学校現場で受け入れられ、２０１５年度は宮城県、福島県、大阪府、兵庫県でデリバリーサイエンス授業を実施できた。対象児童数はおよそ２,８００名となり、アンケート調査により検証した実施前後の意識変化を見ていくと、授業実施後の児童の減災意識が向上している。
特に、自然災害は地球の活動の一環であって特別な状況ではないという概念を広く普及させたいことから、恐怖心を抱かせることなく、児童自身が興味を持って自然災害への理解を深めていくような表現は日々児童に深く関わりを持つ、現場の教師の意識変革にもつながっている。
小学校の児童へのデリバリーサイエンス授業の後に、地域住民への同様の授業要請がありった。意識啓発の拡散効果も見られる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
小学校という教育現場で、研究プログラムが受け入れられ実施ができている。
２０１５年度は宮城県、福島県、大阪府、兵庫県でデリバリーサイエンス授業を実施できた。対象児童数はおよそ２,８００名となり、アンケート調査により検証した実施前後の意識変化を見ていくと、授業実施後の児童の減災意識が向上している。
学校側からのデリバリーサイエンス授業実施依頼が来ており、現場で防災教育に悩む教師とディスカッションとアドバイスができるようになり、お互いに信頼関係が築けるようになった。
座学の内容を工夫し、自然災害を自然災害科学として見せることが高度化された。児童が座って講義を聴く時間が短縮されたことにより、児童が講義に集中できるようになった。また、講義後にグループに分かれて災害発生時のイメージを持って行動するゲームを実施した。ゲームは認知心理学の手法を用いて、児童がイメージを持って行動できるコンテンツを開発することができた。
これまでの防災教育と異なる手法を取り入れたことにより、児童の印象に深く残り家庭への拡散効果も見られる。学校という地域の拠点から地域住民への児童の取り組みが発信されたことにより、地域住民からの授業要請があり、住民への実施もすることができた。これは、当初見込まれていた児童から家庭への波及効果「減災意識の拡散」より、もっと大きな効果をもたらしつつある。
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| 今後の研究の推進方策 |
自然災害の多様性に対応したコンテンツを増強し、プログラム全体をブラッシュアップし、学校現場の教師が使えるものとすることを目指したい。認知力、判断力、行動力が明らかに育成されることが学術的に裏付けられれば、防災学習に苦慮している学校現場の教師が、授業時間を有効に使用して効果的な教育を実施することが可能になる。
減災意識の定着性が不可欠であり、定着させるためには児童個人が自ら反復学習をする必要がある。この点において、認知心理学の知見が重要となってくる。研究連携者の協力のもと児童が興味を持って日常的に取り組むことができる、プログラムの高度化を推進していく。
また、この減災意識向上プログラムが海外の自然災害に対して脆弱な国々に対しても適用可能なものにするために、グローバル化を図っていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度はアンケートの翻訳作業を実施できなかったため、残金が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度のサイエンスデリバリー授業の実施のアンケートの翻訳作業の費用としたい。
今年度は全体の集計のみであったが、地域ごとの特性を絞り込むことと、定着度合いを確認するチェック項目を増やす予定である。今年度は本格的に海外での実施を考慮に入れ、翻訳作業を行う。
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