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2015 年度 実施状況報告書

迷惑行為に対する言語行動: 社会文化および性格特性に関するアジア諸言語の対照研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K12879
研究機関山口県立大学

研究代表者

林 ひょん情  山口県立大学, 国際文化学部, 教授 (30412290)

研究分担者 玉岡 賀津雄  名古屋大学, その他の研究科, 教授 (70227263)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
キーワード迷惑行為に対する言語行動 / 社会文化的規範 / 性格特性の影響 / アジア諸言語の対照研究
研究実績の概要

本研究では、日本・韓国・中国・マレーシアのアジアの4つの言語及びそれぞれを母語とする日本語学習者を対象に、第1および第2言語場面での迷惑場面に影響する諸要因を比較検討し、知覚から言語行動をとるまでの一連の発話プロセスのメカニズムを解明することを目的とする。平成27年度は当初の研究計画に基づき、関連分野に関する先行研究をレビューするとともに、迷惑行為に対する社会的規範の相違を把握するための質問項目を選定し、日韓で調査を実施した。
社会的迷惑行為の項目については、吉田ら(1999)が示した120項目から、18項目のマナー違反に当たる迷惑行為を選定した。日韓の大学生を対象にした調査では、(1)迷惑行為に対する知覚が日本人と韓国人でどの程度異なるか、それを基準として、(2) 日本語母語話者(以下、JJ)、韓国人日本語学習者(以下、KJ)、韓国人日本語未習者(以下、KK)の3つのグループの迷惑度を比較し、外国語としての日本語を学習した経験が社会的迷惑行為に対する知覚(迷惑度)にどのように影響するのかを検討した。予備調査の結果を要約すると、社会的迷惑行為に対する知覚は日本人(JJ)と韓国人(KK)とで違いが見られ、日本語学習の効果(KJ)は、迷惑度が低い時には、日本人との類似性は示されないが、迷惑がある程度高くなると日本人と類似した判断を示すことが分かった【韓国日本研究総連合会・第5回国際学術大会にて報告】。
一方個人の性格特性に関する測定尺度については、「共感性」「対立管理スタイル」「アサーティブコミュニケーション」「異文化的能力」「思いやり指数(NQ)」の尺度を検討したが、調査において下位尺度のごく一部においてのみ有意差が見られた。次年度は新たな性格特性や分析方法の検討もを含め、さらに検証を行っていきたいと考えている。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

平成27年度の研究計画は、関連分野に関する先行研究をレビューするとともに迷惑行為に対する社会的規範の相違を把握するための質問項目を選定し、予備調査を実施することである。計画予定通り、予備調査を踏まえ質問紙の作成を行うとともに、日韓の大学生を対象にした調査を実施した。また、その分析結果を韓国で開催された国際学会で発表することができた。

今後の研究の推進方策

平成27年度の予備調査の結果をふまえ、さらなる分析方法を検討するとともに、中国・マレーシアで社会的迷惑行為に対する言語行動と個人の性格特性の影響に関する調査を実施する。また、必要に応じて日本と韓国でも追加調査を行う。

  • 研究成果

    (4件)

すべて 2016 その他

すべて 国際共同研究 (2件) 雑誌論文 (1件) (うち国際共著 1件、 査読あり 1件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [国際共同研究] 釜山大学校(韓国)

    • 国名
      韓国
    • 外国機関名
      釜山大学校
  • [国際共同研究] 大連外国語大学(中国)

    • 国名
      中国
    • 外国機関名
      大連外国語大学
  • [雑誌論文] 外国語としての日本語学習による社会文化的規範の顕在化-迷惑行為に対する認知を例に-2016

    • 著者名/発表者名
      林炫情, 玉岡賀津雄, 黄郁蕾
    • 雑誌名

      韓国日本研究総連合会・第5回国際学術大会予稿集

      巻: 日本語学・教育分科 ページ: 140-143

    • 査読あり / 国際共著 / 謝辞記載あり
  • [学会発表] 「外国語としての日本語学習による社会文化的規範の顕在化-迷惑行為に対する認知を例に-」2016

    • 著者名/発表者名
      林炫情・玉岡賀津雄・黄郁蕾
    • 学会等名
      韓国日本研究総連合会・第5回国際学術大会
    • 発表場所
      韓国、釜山外国語大学
    • 年月日
      2016-04-16 – 2016-04-16
    • 国際学会

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公開日: 2017-01-06  

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