| 研究課題/領域番号 |
15K12947
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| 研究機関 | 関西大学 |
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研究代表者 |
米田 文孝 関西大学, 文学部, 教授 (00298837)
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| 研究分担者 |
市元 塁 独立行政法人国立文化財機構東京国立博物館, 学芸企画部, 主任研究員 (40416558)
廣岡 孝信 奈良県立橿原考古学研究所, 調査部調査課, 指導研究員 (00260373)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 川原（弘福）寺 / 川原寺裏山遺跡 / 三尊セン仏 / 塑像 / 金属製荘厳具 / 三鈷杵 / 古密教 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、先行研究である奈良県明日香村所在の川原寺裏山遺跡の埋納坑から出土した一括資料の分類・整理作業の実施により確認された、古代寺院の荘厳具と推定できる金属製品の調査研究を主目的としている。この研究目的を達成するため、本研究では金属製荘厳具の形態分類と点数確認、それらの機能・用途に関する問題に焦点を絞り、埋納坑の性格の把握をも含めた調査研究を推進した。
本研究の推進を通じて、謎の大寺とも称される古代寺院・川原（弘福）寺の仏堂内外を荘厳した金属製品を実証的に復元し、その実態が不明瞭なことが多い古代寺院の荘厳と、その性格を総合的に究明しつつある。あわせて、復元案をはじめとした研究成果を基礎として、博物館の社会貢献活動や義務教育支援教材などの開発などにも反映しつつある。
また、川原寺を中心とした古代寺院の堂内荘厳に関する先行研究を集約・勘案することを通じて、川原寺の創建と消長を明らかにしつつある。さらに、これら調査研究を通じて、明治維新に匹敵する文明開化期とも評価される、飛鳥時代・文化の国際性（国際化）の一端を解明する出発点となることを企図している。
調査研究の第3（平成29）年度は、初（平成27）年度に後述する予期せぬ資料収蔵施設の水損事故のため遅延した、金属製品の整理作業を重点的に推進した。しかし、研究成果報告書を包括的な内容に拡充したことや、それにともない必要となった資料群の再整理・吟味により、新たな知見が確認されたことが重なった。この状況から、12月21日に開催した研究集会の合議を受けて、現時点における体系・総合的な研究成果報告書を刊行するため、研究期間について延長申請すること必要に迫られた。
平成30（2018）年度は残余の資料の整理・分析作業を精力的に推進し、川原寺裏山遺跡出土一括資料の全貌を明らかにする、研究成果報告書の刊行とＨＰなどを通じた情報発信を企図する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究計画の初（2015）年度に発生した遺物収蔵施設における水損事故の復旧工事と、それにともなう収蔵資料の整理作業が必要となったため、本研究課題の調査研究は全般的に遅滞した。この状況を挽回するため、第2（2016）年度は精力的に所期の研究計画を推進した結果、2カ年度分の研究計画は前年度末までにほぼ達成することができた。
また、当初計画では最終（2017）年度、金属製品のみのデータベースと所見を刊行する予定で整理作業を進めてきたが、分類・整理作業を推進する過程で、金属製品のみならず埋納遺物全体を一定の基準で包括的に掲載したデータベースの作成・刊行の必要性を痛感した。この観点から前回の科研費によるセン仏や塑像をはじめとした、川原寺裏山遺跡の埋納坑から出土した一括遺物の再整理・吟味を実施した。その結果、追加・修正しなければならない研究項目・内容が生じたため、研究期間を1カ年間延長することになった。
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| 今後の研究の推進方策 |
当初、本研究計画は3カ年間で完結する予定で開始したが、前記したように、調査研究を推進する過程で、研究成果報告書の内容を追加・充実させる必要性が生じた。このため、当該資料全体の再分類・整理作業が必要であると判断し、平成30（2018）年度前半期はこれらの作業を重点的に推進する。
引き続き、平成30（2018）年度後半期には、本研究課題の出発点となった前回の科研費による調査研究で制作した国際シンポジウム発表資料集を加筆・修正するとともに、新たに金属製品のデータベースと、資料の整理作業過程で生じた課題に対する論考を加え、新たな研究成果報告書として刊行・情報公開する準備を進める。あわせて、一連の調査研究を総括する成果公開に関する研究集会を開催する予定で準備を進める。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究期間の初年度に発生した資料収蔵施設の水損事故の復旧工事と、それにともなう収蔵庫全体の搬出・搬入作業により、年度後半期に予定した分類・整理作業が遅延した。あわせて、金属製品の分類・整理作業の進捗にともない新たに抽出された問題点を解決するとともに、川原寺裏山遺跡から出土した一括資料を体系・総合的に処理したデータベースと関連論考による研究成果報告書の制作および情報公開と発信が必要という結論に至ったため、次年度使用額が生じた。
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