研究課題
本研究機関を通じて、申請タイトルにもある日本企業の採用革新に何するいくつかの重要な発見を得ることができた。具体的には、まず第１に、日本企業の中で発生した採用革新が具体的にどのような内容であったのか、その内容の記述的な理解を得ることができたことである。日本企業の中には数こそ多くはないが自社の採用活動を大きく変更し、新しいものを打ち立てが企業が確実に存在しているわけであるが、本研究ではそうした企業が具体的にどのような内容の採用を打ち立てたのかということをデータによって明らかにすることができた。第２に、そうした革新がどのような企業によって規定されたのか、その先行変数を特定したことである、日本企業の人事部門担当者へのアンケート調査（定量調査）とケーススタディ（定性調査）というマルチメソッドにより、この点を明らかにしたのである。そして第３に、これは研究費申請時には想定していなかった点であるが、そのような革新がそれを起こした企業に何をもたらしたのか、いわば採用革新の帰結を明らかにしてことである。採用活動は、それが広く社会にとって顕在化しやすく、革新的な採用であればそれだけ、賛否両論を含めたフィードバックが組織外部からかかる。また周期性のある活動であるということも、学生を対象とする新卒採用の特徴といえる。こうした特徴ゆえに、採用活動の革新は、一般的な人事制度革新や製品イノベーションのような場合とは異なり、ある時点での革新が、次年度の採用活動を極めて強力に規定することになる。こうした特徴を持つ採用活動にあって、社会的に注目されるような革新を成し遂げるということが他ならぬその企業に何をもたらすのか、この点をケーススタディによって明らかにした。成果は２冊の研究書籍、７本の学術論文（うち１本は海外査読付論文）として報告されており、研究成果の質量という意味でも十分な成果が得られたと革新している。
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経営アカデミーレポート
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