| 研究課題/領域番号 |
15K13183
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| 研究機関 | 高知大学 |
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研究代表者 |
辻田 宏 高知大学, 教育研究部総合科学系地域協働教育学部門, 教授 (90197690)
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| 研究分担者 |
石筒 覚 高知大学, 教育研究部総合科学系地域協働教育学部門, 准教授 (50314977)
内田 純一 高知大学, 教育研究部総合科学系地域協働教育学部門, 教授 (80380301)
湊 邦生 高知大学, 教育研究部総合科学系地域協働教育学部門, 准教授 (70534907)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | サービスラーニング / 実習授業 / 地域住民 / 学生 / レジリエンス / 教育効果 |
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| 研究実績の概要 |
【教育効果の検証】レジリエンス向上に資するサービスラーニング（以下SL）の教育効果の検証のためのアンケート内容・方法を開発、実施した。学生のレジリエンス計測のためのアンケート調査では、地域協働学部1、2年生のほか、対照群として他学部学生に対して、二次元レジリエンス尺度(BRS)を用いてレジリエンスの計測を行った。レジリエンス項目のスコアについては、総じて地域協働学部生の方が他学部生よりも高くなっており、また、地域協働学部生では1年生と比較して2年生のスコアが上がっていることから、学部としてのSLの取組や長期的に行うSLが学生のレジリエンス向上につながるという教育効果が見込まれる。
【教育効果検証プログラムの開発】今後さらに熟度を高めていく必要があるが、本研究で開発したプログラムは、以下のように構成されている。1）検証のための対象・非対象学生に対するプレ・ポストアンケート、2）検証のための対象・非対象住民に対するプレ・ポストアンケート、3）対象住民に対するヒアリング。運用上の課題としては、同一地域の住民と学生に限定した場合、対象人数が少なくなることがあり、変化や違いがあまり見えない、プレとポストのアンケート期間は実際の効果が現れるまでに、例えば、2年くらいの間隔を空ける必要があるなどがあげられる。
【国内調査】2017年5月20日に日本福祉大学において開催されたサービス・ラーニング全国フォーラムに参加し、地域パートナーとのコーディネートの方法、現状および課題に関して研究報告・交流を行った。
【外国調査】2018年3月11日から13日にかけて米国ミネソタ州セントポールで開催された第29回全米サービスラーニング学会に出席し、ワークショップ、ラウンドテーブル、現地でのSL体験などの機会において、高等教育におけるSLや地域パートナーとの協働のあり方に関して研究交流を行った。
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