| 研究課題/領域番号 |
15K14095
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
寺内 美紀子 信州大学, 学術研究院工学系, 准教授 (40400600)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 宿場町 / 並び家 / 建物調査 / 増改築履歴 / 増改築パタン / 増改築履歴タイプ |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、長野県木祖村藪原地区を対象に「空き家になる前からの空き家対策」を具体化するため、「建物履歴を使ったテーラーメードカルテの構築と中山間地域の空き家解消プロセスの構築」することにある。
初年度は、建物履歴と住民の意向調査「藪原地区住宅カルテ」を作成した。これまで、2012年、2014年と建物調査を実施しており、その後の状況変化を踏まえて、建物調査方法を検討した。また、本調査に関して事前に村と協議し、調査内容や調査結果の保管に関して確認した。2015年6月から2016年3月までの間に４回、対象117件のうち42件の協力を得て、建物の増改築に関する履歴を把握している。
次に、調査結果を分析・検討するなかで、藪原地区における増改築履歴のパタンを見いだすことができた。これは、この地域で持続されるデザインコードの一種と評価でき、こうしたあり方をより積極的に改修案や改修方法に生かすことで「藪原スタイル」と呼べる地域の特色に応じた空き家再生あるいは空き家解消のプロセスの一助になると思われる。今年度は、対象117件のうち、42件のみの調査にとどまった。また、居住状態と空き家状態の比較が（空き家の立入り調査が実施できなかったため）できていない。残りの住宅の調査と空き家の立入り調査が次年度の課題である。また、改修案作成の準備として、１件の協力を得て「藪原宿建物履歴カルテ」を作成し、家族内ワークショップを開き、個人情報を多く含む調査結果のなかでどの部分を地域の住文化資料として共有化するべきか、検討をおこなった。
なお今年度の調査結果は、日本建築学会論文集に投稿しており（査読中）、今夏の日本建築学科学術講演会（九州）で発表を予定している。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究初年度の計画は、建物履歴と住民の意向調査、空き家改修案作成のための準備と改修案を使った住民ワークショップの準備であった。このうち、建物履歴調査は全住戸117件のうち42件の調査を完了し、平均して約70年間に行われた住宅の増改築について把握することができた。2012年に外観調査、2014年に居住に関する意向調査を実施しており、対象地域の住宅の増改築に関して全般的な把握をしている上での調査であったため、調査件数は全体の35％とやや少ないが、内容に関しては想定以上の結果を得ることができた。
他方、空き家の調査に関しては、建物増改築履歴の場合、立入り調査と持ち主へのヒアリングを両方行い、内容を一致させる必要があるため、空き家の持ち主と都合があわず現地調査およびヒアリングを進めることができなかった。調査方法の再考を見当する必要がある。また、2014年に実施した居住に関する意向調査をより詳細にして履歴調査と合わせて実施する予定であったが、2014年時の調査結果と大きな変更はないだろうとの意見を地元地区会から頂き、実施しなかった。
建物増改築履歴を分析・考察することから、増改築パタン、増改築履歴のタイプを見いだすことができた。開村以来のインフラの整備や経済状態、各家族形態および家業の変化に応じて、増改築を複数回行っており、そのこと自体に類似性を発見できる。従って、こうした増改築のパタンや増改築履歴のタイプをこの地域がもつ住文化として共有し、デザイン手法として公開できれば、新たな住み手や使い方につながる可能性が出てくる。すがた・かたちに関するデザインコードではなく、つかい方に関するデザインコードを得ることができたと考えている。
以上、総じて、初年度は計画以上に成果が上がったもの、逆に計画通りに進まなかったものもあり、全体として見れば計画通りと評価した。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の２年目は、初年度の研究結果の発表（学会など）および公開（住民集会など）と、研究結果から発展させた空き家の改修案作成を行う。学会等の発表は現在投稿済みで、今夏、日本建築学会2016年度大会（九州）にて口頭発表を行うともに、日本建築学会計画系論文集にも投稿している（現在査読中）。一方で、成果を地域の共有情報としていくための住民ワークショップは今年度精力的に進める予定である。H27年に行った、カルテのサンプルデザインをつかった家族内（３世代間の家に関する意見交換）のワークショップを拡充して地区ごとの集会に提案する予定である。
また、H27年に引き続き、建物立入り調査を実施し、増改築履歴の資料数を増やすことで、増改築パタンおよび増改築履歴のタイプの確認を行う。その上で、仮想改修案の作成を図面、模型、動画等で実施し、公表方法について検討する。改修案を作成する上で、用途変更の可能性を見極めることは重要な課題と考えられ、H28年度は用途変更に関する住民アンケートあるいはヒアリングを実施する予定ある。対象地域の100～70年間のうち、大きくは店舗併用住宅であったものが住宅のみに変化しており、元のつかい方に戻したいという要望も見られる。居住だけではない空き家再利用の方法を地域住民と模索するのが28年度の最も重要な課題のひとつである。現在、もと宿泊業を営んでいた家屋が空き家となっている事例があり、そこの調査を現在検討中である。
さらに、H28年度は研究成果発表を含め、改修案検討のためのワークショップの企画など、集会の運営が課題となるため、村、地区会、地区外の有識者など協力体制をつくり、定期的に集会を実施する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
今年度の使用に関して、物品費に単年度版DTPソフトおよび単年度版CADソフトを謝金対象の学生数分計上していたが、研究の進捗により、当初計画で見込んだよりも調査回数が少なかったため、計上分を使用することができなかった。また、旅費に関しても、研究の進捗により、調査のために計上していた回数より少なかったため、計上分を使用することができなかった。人件費・謝金に関してはほぼ計画とおり施行した。
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| 次年度使用額の使用計画 |
H28年度請求額とあわせ、必要な物品購入と調査および学会参加の旅費として使用する。
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