| 研究課題/領域番号 |
15K15164
|
|---|
| 研究機関 | 東京大学 |
|---|
研究代表者 |
スヴェンソン岸 暁子 (岸暁子) 東京大学, 医学部附属病院, 特任助教 (40750633)
|
|---|
| 研究分担者 |
河原崎 秀一 東京大学, 医学部附属病院, 助教 (90722265)
高田 宗典 東京大学, 医学部附属病院, 助教 (70746841)
上村 夕香理 東京大学, 医学部附属病院, 助教 (80548537)
上田 哲也 東京大学, 医学部附属病院, 助教 (40272562)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2017-03-31
|
| キーワード | 教育 / 研修 / 臨床研究 / 臨床試験 / トランスレーショナルリサーチ / 倫理 |
|---|
| 研究実績の概要 |
○具体的内容
１）臨床研究支援教育カリキュラムのニーズ調査 ２）国内外のアカデミアにおける臨床研究者・専門家育成の実態調査 ３）調査の成果を臨床研究者・専門家育成カリキュラム策定の礎とする という目的に対し、①国立大学附属病院臨床研究推進会議（45大学）の教育研修担当者に対するwebニーズ調査の実施（2015年12月～2016年1月）②東京大学医学部附属病院臨床研究支援センターで臨床研究のガイダンス・コンサルテーションを受けたことがある医師に対するwebニーズ調査（2016年1月）③米国コロンビア大学・琉球大学医学部附属病院臨床研究センター訪問 （2016年1月）④国立大学附属病院臨床研究推進会議（45大学）のTopic Group4（教育・研修に関する分科会）で臨床研究者教育に関するシラバス・学習目標策定を行った。
○意義
2015年4月施行の「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」に対応した系統的な人材育成カリキュラムの開発は急務であるが、全国的にこの分野の専門家およびその教育人材は足りない状況である。現場を見ること、また一定の質問項目によって2つの視点（提供者：教育研修担当者・受給者：研究者自身）からのニーズ調査を行った。
○重要性
我が国では基礎分野の実績に比し、臨床研究分野での実績 の低調さが指摘されており、一因として臨床研究者・専門家の育成の遅れが挙げられている。医学教育分野で特に取り組まれている分野ではないことより、臨床研究者教育は、倫理・行動規範のみならず研究実施方法の実際を学ぶ必要があるなど、生涯教育が必要とされる。その現状調査を踏まえて国際標準の臨床研究が行える研究者達を養成するための総合的見地をまとめることはそのカリキュラムの拡充のために必須である。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
研究目標のうち、概ね下記の半分以上が達成されている。
１）臨床研究支援教育カリキュラムのニーズ調査
２）国内外のアカデミアにおける臨床研究者・専門家育成の実態調査
３）調査の成果を臨床研究者・専門家育成カリキュラム策定の礎とする
しかしながら、当初の予定よりも早く教育カリキュラム開発を進めることとなったため、実態調査はカリキュラム提供と併行して、PDCAサイクルとして、よりいいものに改善するために行うこととなっている。
また、臨床研究に関する教育・研修に関する知識の達成目標が明確でないため、欧州でのPharmaTrain CLIC コースの一部を国立大学附属病院臨床研究推進会議（45大学）のTopic Group4（教育・研修に関する分科会）参考として1整備を行っている。
|
| 今後の研究の推進方策 |
本研究においては、臨床研究に関する教育・研修の推進方法として、より負担がなくグローバルスタンダードなシラバス・学習方法の規定をすることで質の保証をすることが必要である。
2015年度に国立大学附属病院臨床研究推進会議（45大学）とともに策定したシラバス・学習を網羅した臨床研究・教育を提供するためにニーズ調査に基づいた臨床研究者用eラーニングおよび対面授業・講習会などのプログラムを策定することとする。
卒前教育・卒後教育（地域・他組織との連携の強化・グローバルstudyでも対応可能な知識の質の確保・他団体との可能性などのの総合的見地をまとめる。「
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
本研究は当初予定よりも、臨床研究に関する教育・研修の当施設内で早急な教育カリキュラム開発による対応および強化が求められたこと（利益相反に関する知識の向上・研究の信頼確保に関する啓発活動）を優先した。また、Webニーズ調査を導入することで本来予定額よりもニーズ調査が少額で済んだ。上記の理由によりため、H28年度に計上された。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
1.外部組織の教育・研修体制の実態の調査の強化
2.外部組織との教育・研修の連携強化のための交渉
|
