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本研究は、平成26年度に、モデル自治体として協力を得ている江別市に住20-43歳の平成２６年度の子宮頸がん検診無料クーポン対象の女性、7647名を1:1:6の比でコントルール群（無料クーポン配布のみ）、検診再観賞通知群と自己採取HPV検査群に無作為に割り付け、自己採取法の導入により検診受診率が向上するかを検討することを目的としている。
今年度、過去2年間、検診未受診の女性(under-screened)、今まで一度も検診を受けたことがない女性(never screened)と検診を受けた女性(up-to-date)を対象にして、頸がん検診では何がその障壁となっているか、また自己採取HPV検査法が検診受診率の向上に有用かどうかを検討した。
羞恥心や仕事や育児で多忙という障壁は検診を受けた群でも認められており、検診受診状況による差はなかった。
しかし、この2年間に検診未受診の女性では「受診したいが、受診できなかった」とするものが統計学的に有意に多かった。したがって、自宅で実施できる自己採取HPV検査法はこれらの女性で受診率をさらに高めるのに有用であろう。
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