| 研究課題/領域番号 |
15K15233
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
梅崎 昌裕 東京大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (30292725)
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| 研究分担者 |
夏原 和美 日本赤十字秋田看護大学, 看護学部, 教授 (00345050)
末吉 秀二 吉備国際大学, 公私立大学の部局等, 教授 (80330629)
田所 聖志 秋田大学, その他部局等, 准教授 (80440204)
小谷 真吾 千葉大学, 文学部, 准教授 (90375600)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 買い物環境 / 高齢者 / 人口減少 / 過疎 / 食生活 |
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| 研究実績の概要 |
2015年度は、2015年5月、7月、8月、9月、10月、2016年1月に打ち合わせ会議を実施し、対象とする自治体および住民組織との交渉過程の共有、質問紙の作成と妥当性評価、サンプリング戦略の検討などをおこなった。具体的には、千葉県A市、秋田県B市、兵庫県C市における調査の準備をすすめ、それぞれの市町村において以下の進捗があった。
千葉県A市：自治体の担当者との打ち合わせ会議、自治会代表者への説明会を経て、対象自治会に居住する1000名を対象に質問紙調査をおこない、90%の対象者科から回答を得た。質問紙に記入された内容を、データベースに入力し、現在、回答漏れのあった質問項目についての再調査を実施している。
秋田県B市：自治体の担当者との打ち合わせ会議、自治会代表者への説明会を経て、対象自治会に居住する住民を対象にした質問紙調査の準備が完了している。対象とする自治会を訪問し、買い物環境、健康、社会関係資本にかかわる非構造化された聞き取り調査を実施した。
兵庫県C市：自治体の担当者との打ち合わせをおこない、まずは、小学校区ごとの将来人口推計、将来の要介護人口推計、将来の独居高齢者世帯数の推計などをおこなった。質問紙調査については、2017年度の実施にむけて、自治体の担当者および自治会の代表とのやりとりを継続している。
上記に加えて、質問紙の入力システムの開発、成果出版にむけた文献収集などを実施した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の予定では、2015年5月のキックオフミーティングの後、6～10月にかけて５つの自治体と調査のための打ち合わせ・住民への説明会をおこない、さらに11月に打ち合わせ会議をはさんで、2016年１～2月に５つの自治体を対象にした質問紙調査を実施する予定であった。
5月のキックオフミーティングの際に、当初予定したよりもひとつの自治体で収集するサンプル数が大きい必要があること、５つの自治体との打ち合わせ・調査を同時進行するのは、メンバーのスケジュールに照らして無理があることなどが明らかになり、2015年度は科学的に妥当な質問紙とサンプリング戦略の構築を優先させ、１つの自治体を対象に調査を実施することを現実的な目標とすることにした。それと並行して、対象とする自治体との交渉、住民への説明を実施し、2016年度に質問紙調査が円滑に実施することのできる準備をすすめた。
結果的に、記入しやすく、解析モデルが明確化された質問紙が完成し、また千葉県のA市においては当初５つの自治体で回収する目標数とほぼ等しい数の質問票を回収することができた。秋田県B市、兵庫県ｃ市では、2016年度の調査にむけた準備を予定通りすすめることができた。当初、予定していたほかの自治体についても、それぞれの担当者が自治体の長あるいは担当者との打ち合わせをすすめており、2016年度以降、調査が可能となる見通しである。
当初予期していなかったこととしては、調査を農閑期あるいは地域の催しのない時期に実施して欲しいという要望が住民からだされたことで、結果的に、全ての自治体における調査を積雪期と無雪期に実施するというデザインはあきらめざるを得なかった。それでも、いつの季節に実施しても個人の栄養素摂取量が推定できる性能をもった食物摂取頻度調査票を採用するなど、季節の影響を最小限にするための工夫を行うことで、成果の科学性が確保されるように努力している。
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| 今後の研究の推進方策 |
2015年度の準備をふまえ、2016年度には、当初予定した全ての自治会での質問紙調査を実施し、その結果をデータベースとして整理・解析し、学術的な成果を社会に発表するための努力を継続する予定である。
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