| 研究課題/領域番号 |
15K15486
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
石井 正 東北大学, 大学病院, 教授 (00650657)
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| 研究分担者 |
亀井 尚 東北大学, 医学系研究科, 教授 (10436115)
中野 徹 東北大学, 大学病院, 非常勤講師 (50451571)
藤森 研司 東北大学, 医学系研究科, 教授 (80264539)
大内 憲明 東北大学, 医学系研究科, 客員教授 (90203710)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 食道アカラシア / 潜在 / レセプトデータ / 地域 / 診断アルゴリズム / 抽出 / データベース |
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| 研究実績の概要 |
研究の目的：東北大学において、食道アカラシアとして手術を施行した17症例のうち、2例が他医にて当初神経性食思不振症（AN）と診断されていたことから、本研究においては特定の地域の患者レセプトデータを詳細に解析して食道アカラシアの可能性のある患者群を抽出し、協力施設においてカルテ調査や追加検査を実施する等によりANを含む食思不振/嘔吐患者における食道アカラシア患者潜在の有無や診断経緯の実態について調査検討し、ANを含む食思不振/嘔吐症状を呈する患者に対するより適正な診断ストラテジーを提示する。
平成29年度成果：東北大学病院において、2006年から2015年までの間に食道アカラシア手術施行例38症例についてさらに詳細に検討した。初診後6か月以内に食道アカラシアと診断された「早期診断群」23例とそれ以降に診断された「診断遅延群」15例をを比較したところ、診断遅延群は10～60才で、初診後6か月以内に全例食道透視検査及び胸腹部CT検査を施行されていないことが判明した。
そこで平成26年8/1～平成27年8/31に宮城県石巻市の石巻赤十字病院外来受診患者8922名のレセプトデータから、食道アカラシアを否定できないレセプト傷病名（拒食症、神経性食思不振症など）をもち、かつ10～60才、食道透視未施行の患者177名を抽出し、詳細なカルテ調査を行い、CT検査施行の有無を含めてさらに食道アカラシア候補症例16名を抽出した。食道透視検査の同意を得た8名に対し同検査を施行したが、全員食道アカラシアは否定された。そこで平成27年/9/1～平成29年/6/30までの同院の外来受診患者に抽出範囲を広げ、さらなるレセプトデータの解析を進めている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成29年度は、抽出した食道アカラシア候補患者16名に対し同意を得た8名に対し食道透視検査を施行したのだが、介入研究となるため、倫理承認手続きを取り直す必要があり、それに時間を要した。さらに、食道アカラシア候補患者への研究協力（食道透視検査を行うことについての同意をとる手続き（書面での研究協力の依頼状作成、発送、、返事の集計、病院にお呼びしてのインフォームドコンセント、謝金手続き、石巻赤十字病院の協力調整等）にも時間がかかってしまった。
また追加抽出したレセプトデータ（平成27年/9/1～平成29年/6/30石巻赤十字病院外来受診患者）とこれまでのデータ（平成26年8/1～平成27年8/31石巻赤十字病院外来受診患者）のデータ突合が、同病院でのレセプトデータ構成の変更が平成27年10月にあったため、難渋している。
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| 今後の研究の推進方策 |
東北大学病院において、2006年から2015年までの間に食道アカラシア手術施行例38症例について詳細に検討し、食道アカラシアの診断アルゴリズムについて得られた知見をまとめ、論文投稿し、広く周知することを図る。
また、提示した食道アカラシアの診断アルゴリズムを検証する目的に、追加抽出したレセプトデータ（平成27年/9/1～平成29年/6/30石巻赤十字病院外来受診患者）とこれまでのデータ（平成26年8/1～平成27年8/31石巻赤十字病院外来受診患者）のデータを突合したデータベースを用いて、10～60才、食道透視検査未施行かつ胸腹部CT検査未施行患者を抽出し、さらに食思不振/嘔気等の症状が継続しているかどうか、食道アカラシア以外の診断が確定しているかどうかなどについてカルテ調査を行い、潜在性食道アカラシア候補患者を抽出し、食道透視検査を行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
（理由）
研究期間を延長した平成30年度も引き続き石巻赤十字病院等における調査研究のための交通費や宿泊費、データベースの整理、管理、解析に必要な補助作業員の人件費・謝金、学会等のおける情報収集、得られた研究成果についての学会発表や論文投稿のための経費が必要であるため。
（使用計画）
調査研究のための交通費や宿泊費、データベースの整理、管理、解析に必要な補助作業員の人件費・謝金、学会等のおける情報収集のためにかかる費用、得られた研究成果についての学会発表や論文投稿のための準備や投稿費用の経費などに支弁する予定である。
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