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2016 年度 実施状況報告書

産後/中高年女性の腹圧性尿失禁の予防・改善のための骨盤底筋強化セルフケアの効果

研究課題

研究課題/領域番号 15K15858
研究機関神奈川県立保健福祉大学

研究代表者

村上 明美  神奈川県立保健福祉大学, 保健福祉学部, 教授 (10279903)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
キーワード尿失禁 / 腟圧 / セルフケア / 産褥期女性 / 中高年女性
研究実績の概要

本研究の目的は、産後および中高年女性が行う骨盤底筋強化セルフケアの腹圧性尿失禁の予防・改善に対する効果を検証することである。加えて、3つのセルフモニタリング介入の方法(①腟圧モニタリングのみ、②非侵襲性家庭向け鍼用器具+腟圧モニタリング、③骨盤底筋体操+腟圧モニタリング)について比較検証を行う。
評価は、腟圧測定器を用いて自己測定した毎日の最大収縮時腟圧値の変化と尿失禁自覚症状、介入前後に実施する3種類の質問紙(日本語版ICIQ-SF、IPSS、KHQ)である。
平成28年度は、25歳~44歳で産後1か月健診で特に問題が指摘されなかった産褥期女性を対象として、上記3つのセルフモニタリング介入の方法(①腟圧モニタリングのみ、②非侵襲性家庭向け鍼用器具+腟圧モニタリング、③骨盤底筋体操+腟圧モニタリング)を行っているところである。
介入に当たっては、腟圧測定については産婦人科医師より、非侵襲性家庭向け鍼用器具の貼付については鍼灸師より、骨盤底筋体操については助産師より、それぞれ解説書やチラシ、DVDなどを用いて直接実施方法を説明している。また、有害事象が生じた際にはすぐに対応できるよう、産婦人科医師や鍼灸師と連携して危機管理体制を整備している。現在のところ有害事象は生じていない。
中高年女性に対しては、まだデータ収集を開始していないが、腟圧測定器等の機材が整えばすぐに始められるよう、研究協力の依頼を行っている。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

昨年度、当初購入を予定していた腟圧計が製造中止となり、安全性の高い代替品を購入したところ、購入額が予定の約3倍となったため、購入台数が制限された。そのことによりデータ収集も予定より時間がかかっている。

今後の研究の推進方策

研究対象者が途中でドロップアウトしないよう、頻回に実施状況等をフォローしてデータ蓄積を継続する。

次年度使用額が生じた理由

当初予定の機器台数が確保できなかったことにより、データ収集が予定よりも時間がかかっていため、実際の使用額が少なくなった。

次年度使用額の使用計画

着実にデータ収集を進めることで、全額使用を予定している。

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公開日: 2018-01-16  

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