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本研究は、妊娠葛藤に直面した女性の意思決定を支えるガイドライン（試案）を開発することが目的である。女性の意思決定を支えるためのガイドラインにおいて基礎資料を得るために、以下の２点から引き続き研究を計画・実施・分析した。
①国内の妊娠相談を行っている相談機関への面接調査：国内6施設において12人を対象に対象に、妊娠葛藤に直面した女性への意思決定支援に関する面接調査を行い、M-GTA手法にて分析した。妊娠葛藤における女性への意思決定支援においてShared decision making(以下SDM)の概念を基盤とした意思決定支援における具体的なケアを見出すためにも、それらの概念の先行文献など収集し、参照にしながら研究実施を進めた。これらの結果は、妊娠相談におけるガイドラインの基礎資料となる重要なデータとなっているが、研究期間中に冊子などを作成するところまでは至らなかった。
しかし、今後、引き続き、これらのデータを基にSDMを基盤とした妊娠葛藤に直面した女性の意思決定支援に関する研究を継続的に行い、ガイドラインの作成及び産科外来施設における看護職者に対するSDMを基盤とした意思決定支援に関する尺度開発のための指標とする予定である。
②海外調査（ドイツ）において妊娠相談所及び妊娠葛藤相談所を対象に、４施設において妊娠葛藤に直面した女性へのケアにおける面接調査を実施した。その際には、ドイツの妊娠葛藤相談所や赤ちゃんポスト等に精通した研究者に同行してもらい、意見交換を行いながら実施した。それらの内容については、現在、質的帰納的分析中である。これらのデータを基に、日本のケアと比較しながら、①のガイドライン作成の基礎的資料及び、継続する研究計画において尺度開発のためのベースラインデータとする予定である。
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