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研究課題である「地域在住の認知症者・家族介護者の支援を担う潜在看護職の育成・教育プログラムの開発」のために、潜在看護職ならびに現任の就業看護職における支援活動に関するニーズを整理し、報告書にまとめた。
対象者は、看護系大学ならびに専門学校を有する大学附属病院の同窓会に協力を得て、同窓会会員6470名に配布し、1905名より無記名自記式による調査票の返送であった。その内、潜在看護職は489名（25.7％）、就業看護職1416名（74.3％）であった。
本概要では、潜在看護職の概要について述べる。
潜在看護職では、多くが結婚、出産を機に離職しそのまま離職を延長しえいる可能性が考えられた。また中年期に入っての離職では、健康上の理由、定年退職、介護等の理由からであった。
70％弱の者が認知症者と家族への看護の関心を有しており、その理由として社会問題や自分自身、家族の立場からの関心であり、自分のための役立てるという希望以外に正しい知識を得た上で社会に貢献したいという希望が示唆された。
支援活動では、地域での療養中の人・家族への相談が約半数であり、話相手になったり、散歩するなどの在宅療養中の背アなど、医療機関以外での場所での活動を期待していた。このことから病院よりも地域での活動を促進するように進めていく方向で検討し、地域包括ケアシステムにおいては、在宅生活と医療の両者の連携が重要となることから、医療機関でも認知症者がますます増加し、ケアの必要度が高いため、さらに医療機関でに活動の方向性を検討する必要がある。
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