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2015 年度 実施状況報告書

一人暮らし高齢者の“強み”を活かした応援メニューの検討

研究課題

研究課題/領域番号 15K15927
研究機関順天堂大学

研究代表者

美ノ谷 新子  順天堂大学, 保健看護学部, 教授 (20299986)

研究分担者 原田 静香  順天堂大学, 医療看護学部, 講師 (10320714)
柴崎 美紀 (小田切美紀)  杏林大学, 保健学部, 講師 (20514839)
土屋 陽子  順天堂大学, 保健看護学部, 講師 (90637414)
黒川 佳子  順天堂大学, 保健看護学部, 助教 (20637102)
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2017-03-31
キーワード独居高齢者 / 非独居高齢者 / 自分でできること / 主観的強み / 自尊感情 / 地域差
研究実績の概要

研究目的に準じて、独居高齢者、非独居高齢者に対して、根拠のある自作の調査票にてアンケート調査を実施した。調査項目の詳細は、本人の属性として性別、年齢、介護状況、結婚、子供の有無、住まい方とした。健康状況は身体的、精神的、社会的側面からの項目としてADL、IADL、高齢者の総合的生活機能尺度を参考にした。また、Rosenbergの自尊感情尺度の他、自作の自分や家族のためにできること、友人・隣人・知人にできることの項目、全51項目とした。
調査フィールドは都市型地域として武蔵野市を、地方型地域として伊豆の国市を選び、両市とは本研究に関する協定を結び、無作為抽出による調査対象者の選定を市に任せた。伊豆の国市の独居高齢者の対象に関しては民生委員の把握する全数を対象とした。
その結果、調査対象者数は武蔵野市は独居高齢者300、非独居高齢者300であり、伊豆の国市は独居高齢者600、非独居高齢者825であった。
調査方法は伊豆の国市の独居高齢者は民生委員の協力を得て各戸配布し郵送による返信としたが、その他の対象者については郵送で配布し、郵送による返信とした。調査は平成28年1月20日から3月末日までとした。倫理的配慮については、調査票は無記名自記式で、調査票の返信をもって同意を得たものとした。
調査票の回収状況は、武蔵野市の独居高齢者は173(57.7%)、非独居高齢者は169(56.3%)であった。伊豆の国市の独居高齢者は505(61.2%)、非独居高齢者は323(53.8%)であった。
3月末までの回収データについては順次入力作業を行っている最中である。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

当初予定した研究計画に準じてほぼ予定通り進行している。都市型地域を当初予定していた浦安市から武蔵野市に変更した。人口構成や住まい方などから武蔵野市がより都市型地域として相応しいと判断した。
武蔵野市、伊豆の国市との研究に関する協定書を交わしたのは予想外であったが、個人情報保護や対象者の抽出に際して両市の協力を得ることができ、アンケート調査をスムーズに進めることができた。協定書では調査結果を市と研究者が共有すること、調査にかかる研究費は全て研究者負担とすることを条件とした。
分担研究者、連携研究者の移動や変更もなく、研究者グループの協力的参加によって順調に研究活動を進めている。

今後の研究の推進方策

データ入力の後、大量のデータ数であるのでSPSSによる量的分析を計画している。
調査項目の全ての項目の単純集計の他、自尊感情尺度の点数化を行う。研究目的である強みを明らかにするための分析方法として、主観的強みの項目を基準に、全項目との関連性を分析する。健康感や食事に関する複数項目と主観的強みの項目との関連を分析する。地域差、独居・非独居の住まい方による差を分析する予定である。

次年度使用額が生じた理由

データ入力が27年度内に終了しなかったこと。データ数が多いため、今後入力費用に数十万円の経費がかかる予定である。
当初より研究分析やより深い考察のために高齢者福祉の先進地域の見学、研修を予定であったが、昨年度はおもに調査実施に主力を投入したため実施できなかった。

次年度使用額の使用計画

データ入力が平成28年度4月中には終了する予定であり、データ入力費用に充てる予定である。高齢者福祉の先進地域の見学、研修を今夏行う予定である。

  • 研究成果

    (1件)

すべて 2016

すべて 学会発表 (1件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] 地方居住非独居高齢者がもつ“強み”についての検討2016

    • 著者名/発表者名
      黒川佳子
    • 学会等名
      日韓地域看護学会
    • 発表場所
      韓国釜山
    • 年月日
      2016-07-02 – 2016-07-03
    • 国際学会

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公開日: 2017-01-06  

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