| 研究課題/領域番号 |
15K16469
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
竹村 瑞穂 早稲田大学, スポーツ科学学術院, 助教 (70634351)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 遺伝子ドーピング / 身体所有権 / 自由 / 競技スポーツ |
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| 研究実績の概要 |
平成28年度の研究計画は、以下の通りであった。すなわち、１）身体の所有の問題について、J.ロックの身体所有権概念を参考にし、論文にまとめる、２）I.カント実践哲学における自己義務概念から、遺伝子に対する人間の責任、遺伝子の道徳的地位の問題について考察を進める、３）スポーツ倫理学的問題について考察を進める。まず、スポーツの論理を規定した上で、スポーツの「価値」、「正義」、「公正」について論じていく。スポーツの論理を規定するには、「スポーツ本質論者」の見解と、「スポーツ非本質論者」の見解を比較検討する中で、一定の見解を見出していく、４）１）から３）までの諸研究を踏まえ、原理的なレベルにおける遺伝子ドーピングに関する倫理学的枠組みの構築を目指していく、という４点である。
これに対し、１）については、平成27年度においてすでに考察結果をまとめ、『スポーツ哲学研究』に論文を投稿し受理され、一定の研究成果として認めることができる。また、２）については、「早稲田超域哲学研究会」にて発表し、一定成果を得た。しかし、３）および４）については、現在引き続き研究を継続中であり、平成28年度における研究実績は得られていない。
研究実績が計画通りに得られなかった理由は以下の通りである。すなわち、平成28年度は、産前産後の休暇および育児休業の取得に伴い補助事業を中断していたため、当初の研究計画通りには進まなかった。なお、中断期間は、平成28年4月1日～平成29年3月31日であることを付記する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
平成28年度は、産前産後の休暇および育児休業の取得に伴い、補助事業を中断していたため、計画通りには進まなかった旨を記載する。なお、中断期間は、平成28年4月1日～平成29年3月31日である。計画では、１）身体の所有の問題について、J.ロックの身体所有権概念を参考にし、論文にまとめる、２）I.カント実践哲学における自己義務概念から、遺伝子に対する人間の責任、遺伝子の道徳的地位の問題について考察を進める、３）スポーツ倫理学的問題について考察を進める。まず、スポーツの論理を規定した上で、スポーツの「価値」、「正義」、「公正」について論ずる、４）１）から３）までの諸研究を踏まえ、原理的なレベルにおける遺伝子ドーピングに関する倫理学的枠組みの構築を目指していく、という4つの具体的課題があった。これらの各課題に対し、１）日本体育スポーツ哲学研究に原著論文を投稿する。２）原著論文を国際スポーツ哲学会の学会誌に投稿する。また、日本医学哲学倫理学会で口頭発表する。３および４）研究成果を、国際スポーツ哲学会の学会誌へ原著論文として投稿する。また、リンフィールド大学のIlundain氏と共著で学術図書を出す方向で進めていく、という成果を達成する予定であった。
現時点で達成できたのは、上述の理由から、１）のみである。２）から４）については、引き続き継続して研究を行う。４）については、達成は出来なかったが、研究に関する意見交換を行い、方向性は双方で確認できたことを付記する。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度の研究計画として、１）身体の所有の問題について、J.ロックの身体所有権概念を参考にし、論文にまとめる。２）I.カント実践哲学における自己義務概念から、遺伝子に対する人間の責任、遺伝子の道徳的地位の問題について考察を進める。３）スポーツ倫理学的問題について考察を進める。まず、スポーツの論理を規定した上で、スポーツの「価値」、「正義」、「公正」について論ずる、４）１）から３）までの諸研究を踏まえ、原理的なレベルにおける遺伝子ドーピングに関する倫理学的枠組みの構築を目指す、という4つの具体的課題を提示した。
それら諸課題に対し、１）日本体育スポーツ哲学研究に原著論文を投稿する。２）原著論文を国際スポーツ哲学会の学会誌に投稿する。また、日本医学哲学倫理学会で口頭発表する。３および４）研究成果を、国際スポーツ哲学会の学会誌へ原著論文として投稿する。また、リンフィールド大学のIlundain氏と共著で学術図書を出す方向で進めていく、という具体的成果を期待したが、２）から４）については、出産および育児に伴う事業中断のため、達成できなかったため、引引き続き研究を進めていく。すなわち、平成28年度の中断により、次年度使用額が発生しているため、当初、平成28に予定していた研究を、平成29に行うものとする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成28年度は産前産後の休暇および育児休業の取得に伴い補助事業を中断したため、次年度使用額が生じた。中断期間：平成28年4月1日～平成29年3月31日。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成28年度は、産前産後の休暇および育児休業の取得に伴い補助事業を中断していたため、次年度使用額が発生していて、当初、平成28に予定していた研究を平成29に行うものとする。
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