| 研究課題/領域番号 |
15K16482
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| 研究機関 | 独立行政法人日本スポーツ振興センター国立スポーツ科学センター |
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研究代表者 |
稲葉 優希 独立行政法人日本スポーツ振興センター国立スポーツ科学センター, スポーツ科学部, 契約研究員 (30709431)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | バスケットボールのシュート / バイオメカニクス / 運動制御 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的はバスケットボールのシュート動作をバイオメカニクス及び運動制御の観点と競技現場やコーチの観点を統合して多角的に評価して、試合中のシュート成功率を高められる良いシュート動作を明らかにして、日本のバスケットボール競技力向上に貢献することであった。
平成２８年度は、平成２７年度に実施した実験データ（大学トップ選手１０名のシュート動作）の解析及び、日本トップレベルのプロバスケットボールプレーヤーのシュートの動作解析を実施した。ボールが空中にある際に受ける空気抵抗及び揚力の影響を最適化計算によって明らかにできたことにより、シュートを打った直後のボールの速さと角度（以降、初期条件とする）から、ボールがゴールに到達するまでの軌道を正確に算出できるようになり、ひいては、初期条件のバラつき及び選択とシュートの成否の関係について検討することができた。初期条件の選択に関しては、リングの直径がボール約２個分の大きさであるため、シュートが成功する初期条件はひとつだけではないことから、シュート成功のための許容範囲が大きい条件と小さい条件が存在することを考慮したうえで、選択した条件を評価した。その結果、初期条件の選択が最適ではない選手、初期条件の選択は良いがバラつきが大きいためにシュートが外れやすい選手、バラつきは大きいがそのバラつきにあわせて良い初期条件を選択している選手等、シュートが外れる原因が選手によって異なることが明らかとなった。しかしながら、フリースローの成功率が９９％の選手では、初期条件の選択も最適であり、かつ、バラつきも非常に小さいことから、成功率向上のためにはやはり両者を考慮して練習していく必要があることが明らかとなった。今後は、ボール軌道のバラつきや初期条件の選択に影響する全身の動きについても検討・明らかにしていく予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成２８年度は、ボールの軌道の再現性を高めるために身体がどのように制御されているかを明らかにする予定であったが、身体を制御した結果である、ボールの投射初期条件をどのように制御しているか、という知見までしか得られなかった。これは、バスケットボールが空中で予想よりも空気抵抗や揚力の影響を受けるため、ボールの軌道を初期条件から推定するための方法を確立しなければならなかったためである。しかし、その問題が解決でき、初期条件の選択とシュートの成功率の関係について明らかにできたため、当初の計画からはやや遅れてはいるが、全身の動作について検討するためには、初期条件の選択の方略について事前に明らかにする必要があったため、有用な知見が得られたと考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は第一に、ボール軌道のバラつきや初期条件の選択に影響する全身の動きについて検討する予定である。この点に関しては、新たに実験を行わず、今年度までに得たデータを用いて解析を進める。更に、シュートにおける全身の動きがシュートの成功率に与える影響を明らかにした後に、トレーニング実験を行う予定である。すなわち、研究の結果を踏まえてトレーニングを実施するグループと、単純に反復練習を繰り返すグループで比較・検討する予定である。
当初の計画では、平成２９年度は、試合中の状況を考慮して、パスをもらってからシュートを打つまでの時間を短縮、かつ打点を高くしてシュートを打つ状況での検証を実施する予定であったが、そのような検証を始める前に、ボールの軌道やバラつきに影響する全身の動作について検討する必要ができたため、平成２９年度は上記の活動を優先して実施する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成２８年度は予定より長いエフォートを解析に費やし、実験のための物品購入や謝金の支出が減少したため、次年度使用額が発生した。また、測定・解析補助のための人件費の支出を見込んでいたが、自身で実施しなければいけない解析が多く、予定よりも謝金の支出が減少した。
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| 次年度使用額の使用計画 |
当初の予定よりも複雑な解析が必要となったため、スペックの高いコンピュータを購入して解析をする必要があり、物品の購入が必要である。また、トレーニング実験に際しては、被験者の拘束時間及び負担が大きくなることが予想されるため、それに応じた謝金の支出が必要となることが見込まれる。また、平成２８年度に得られた成果の論文及び学会発表のために支出が必要となる。
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