| 研究課題/領域番号 |
15K16484
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| 研究機関 | 国際武道大学 |
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研究代表者 |
荒川 裕志 国際武道大学, 体育学部, 准教授 (20591887)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | スプリント / 疾走 / 陸上 / 短距離 / 野球 / 動作分析 |
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| 研究実績の概要 |
平成28年度は平成27年度に引き続き研究１「下肢三関節における特定部位の筋量・筋力と多関節運動の関係」（横断研究）を進めた。検討の結果、所属大学における研究環境を考慮し、陸上競技（短距離）・野球・ラグビー・サッカーの各男子大学生アスリートを対象とすることに決定した。研究対象をこのように設定した理由については、これらの競技ではいずれも短い距離のスプリント能力が求められるという点において共通でありながら、求められるスプリント能力の要素（加速能力・最高速度での疾走能力など）やプレースタイルが異なるためである。それゆえ、筋量・筋力の全身における分布や偏りが各競技間で異なることが予想され、多様な被験者を対象に実験することにより、多関節運動の特徴との関係を検討しやすいと考えた。一方、下肢を中心とした多関節運動として、現在はスプリント動作に着目していることから、当初予定していた垂直跳びは研究の対象動作から除外して研究を進める方針である。
昨年度の実績として、レーザー式速度測定器（S210、Trusense社製）を用いてスプリントの速度曲線の定量化を行うことにより、複数競技における疾走速度パターンの違いの把握および動作分析のための被験者選別を行った。大学陸上競技部の短距離走を専門とする男子18名（100mのシーズンベストタイムは10.49秒-11.22秒）および千葉県大学野球１部リーグに所属するチームの男子野球選手18名（投手2名および野手16名、指導者から走能力が高いと評価された者）を対象とした。速度曲線の分析の結果、スタート直後の疾走速度は野球選手群の方が高く、10m～15mで疾走速度が逆転し、30～35mでタイムが逆転する結果となった。同時に、平成29年度に実施する予定の動作分析および形態計測の予備実験を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
平成28年度終了時点において、交付申請書に記載した研究1の実験を進行中である。当初の目標であった研究１の完了には至っていないため、自己評価を「やや遅れている」とした。
研究１の遂行が完了しなかった理由は、チームの年間スケジュールとの兼ね合いにより被験者との実験スケジュール調整に支障を来したためである。特に野球部は、秋季リーグが終了するのが平成28年11月であったため、レーザー式速度測定器による実験の実施が同年12月となった。その実験後に動作分析や形態計測等のスケジュールを立てるため、本実験が翌年度の4月以降となってしまった。一方で、平成29年度開始時点において実験1の実施準備が整っていること、ならびに後述の通り研究2（縦断研究）は実施せず、研究1を拡張させた形の実験を実施していく予定で方針を転換しているため、現在のところ大幅な進捗の遅れはないと考えられる。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成29年度の上半期は平成28年度に実施した実験の継続として陸上競技（短距離）および野球選手を対象とした実験を進める予定である。被験者は国際武道大学の男子学生各20名ずつを予定しており、各被験者に加速期および高速疾走期の各スプリント動作を行わせ、モーションキャプチャ（VICON MX）ならびにフォースプレート（Kistler社製）を用いた動作分析を行うとともに、各種筋力測定および形態計測を実施する予定である。筋力測定と形態計測については、体組成（InBody 730）、股関節・膝関節・足関節の等速性筋力（BIODEX）、肢長および周径囲（メジャー測定）を行う予定である。
平成29年度の下半期については、当初実施を予定していた研究2（縦断研究）ではなく研究1の拡張型実験を実施する予定である。具体的には、陸上競技と野球だけでなくラグビーおよびサッカーを対象競技に加えることを予定している。測定項目は上半期と同様の計画である。所属大学の各クラブはチーム当たりの部員数が多い傾向にあり、陸上部と野球部はそれぞれ200人以上、サッカー部についても150人以上の部員を有している。そのため、数多い母集団の中から疾走能力が高い選手を抽出できるという点で有利である。この利点を生かして今後の研究を進めていく予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
動作分析および形態計測の実験を平成29年4月以降に実施することになったため、謝金支払いおよび消耗品購入を行わなかったことにより次年度使用額が生じた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成29年年度の上半期中に実施する実験において謝金支払い用および消耗品購入用として使用する計画である。
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