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研究機関で開発され，提案されてきたこれまでの体重減少（減量）支援プログラムは，体重や体脂肪率，内臓脂肪，血液などの医学的指標の減量効果に関する情報や，その効果を導いた特長ある指導・支援内容について示されていても，経費や費用対効果などの情報がなかった．公共機関で減量を主目的とした健康づくり支援事業を実施・展開する際も，また一般企業が商品として減量プログラムを顧客に提供する際も，経費や費用対効果などの情報は，その事業を実施すべきかどうか，その減量プログラムを導入すべきかどうかを判断する大切な資料であり，一般化可能性を検討する資料でもある．減量プログラム開発に携わる者は，経費や費用対効果の情報も開示する責任があろう．
そこで本研究では，開催期間や指導頻度などが異なる複数の減量プログラムを用いた減量支援教室を開催し，それぞれの減量効果，経費，費用対効果，時間対効果などを算出した．その結果，指導頻度や指導時間数が多いプログラムは減量効果が大きかった．しかしながら，指導頻度や指導時間数，支援期間を増やした分，減量効果も高くなるものではなく，指導回数当たりや指導時間数当たりの効率が悪くなる傾向がみられた．また，指導頻度や指導時間数が増えれば，人的資源も必要となるため，経費（人件費）が高くなり，費用対効果も小さくなる（悪化する）．一方で，指導頻度や指導時間数が少ないほど費用対効果は高くなるが，減量効果は小さくなる．なお，教室の開催期間が3か月，指導1回120分/週，計12回程度が減量効果，費用対効果ともに中間値をとった．
本研究の結果（情報）は，プログラム・教室の良悪を評価するものではなく，支援者の実施環境，被支援者の目的や希望などによって，プログラムの適否を検討する資料として利用されるべきである．
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