| 研究課題/領域番号 |
15K16519
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| 研究機関 | 流通経済大学 |
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研究代表者 |
膳法 亜沙子 流通経済大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (50734141)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2021-03-31
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| キーワード | 横断研究 / 食物摂取頻度調査 / PTX3濃度 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、生活習慣改善による動脈硬化度の低下を鋭敏に反映する指標としてPTX3に着目し、食習慣がPTX3に与える影響について明らかにすることを目的としている。研究開始時に横断的研究手法と介入研究手法の双方を用いて最終的に食習慣改善により血中PTX3濃度が増加することを示すことを予定した。
これまでに目的を達成するために横断的研究手法により日常的な食生活における栄養素と血中PTX3濃度の関連性について検討するためにデータ取得や血液分析などをすでに終えている。すなわち、平成28年度までに400名超の対象者において食事調査、血圧・動脈硬化度および身体的特性や血液生化学分析を実施している。また、介入研究的手法については、成人肥満男性において当初予定していた食習慣改善のみならず、食習慣改善と運動トレーニングの併用介入も実施した。特にこの成果については、平成30年6月に応用健康科学や栄養学において著明な査読付き国際誌であるApplied Physiology Nutrition and Metabolismにその成果を筆頭著者として公表することができた。平成30年12月～令和元年1月まで産休育休による休暇を取得したため、令和元年度の研究実績は1月中旬～3月末日までの成果となる。この期間に実施した内容としては、横断的手法の成果について詳細な分析を引き続き行ったが、分析結果のまとめを完結することができていない。今後は、本研究全体の目的を達成するために横断的研究手法のデータ分析結果をまとめて公表する準備をすることを目指す。結果は、随時関連学会大会または論文に公表する。収集したデータ400名超のデータは、場合によって追加測定することも検討する。また、分析方法についてよりよい方法を取り入れるために栄養関連あるいは体力科学関連の学会へ参加し、情報収集を行う予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成30年12月～令和元年1月まで産休育休による休暇を取得したため、令和元年度の研究実績は1月中旬～3月末日までの成果となる。本来であれば本研究の申請期間はすでに超過している。しかし、本研究は、生活習慣改善による動脈硬化度の低下を鋭敏に反映する指標としてPTX3に着目し、食習慣がPTX3に与える影響について明らかにすることを目的とした。特に横断的研究手法と介入研究手法の双方を用いて最終的に食習慣改善により血中PTX3濃度が増加することを示すことを予定し、本来の研究実施期間中に2種類の研究手法の実働的な部分は完了している。すなわち、横断的研究手法について平成28年度までに400名超の対象者において食事調査、血圧・動脈硬化度および身体的特性や血液生化学分析を実施している。また、介入研究的手法については、成人肥満男性において当初予定していた12週間の食習慣改善のみならず、12週間の食習慣改善と運動トレーニングの併用介入も実施した。特にこの成果を平成30年6月に応用健康科学や栄養学において著明な査読付き国際誌であるApplied Physiology Nutrition and Metabolismに筆頭著者として公表することができた点は意義が大きい。この通り、本研究は、当初の目標通り進展しているものと考える。
よって、おおむね順調に進展していると評価した。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究はおおむね順調に進展しているが、最終的な目標を達成するためにデータをまとめるという観点で研究は完結できていない。特に横断的手法の成果について詳細な分析を完了できていないため、今後は横断的研究手法のデータ分析を急ぎ、公表に向けて準備をすることを目指す。結果は、随時関連学会大会または論文に公表する。収集したデータ400名超のデータは、場合によって追加測定することも検討する。また、400名超のデータは、年齢、投薬治療中の有無、既往歴の有無、活動量別、性別等データ特性として配慮すべき点も多々ある。このような詳細な検討について今後の研究で実施する予定である。分析方法についてよりよい方法を取り入れるために外部の勉強会・研究会や学会などへ参加し、情報収集を行う予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
備考欄にもあるように本研究遂行中に二度の産休および育休休暇を取得したことにともない、研究実施の延長を申請した。特に2019年度については、2018年12月～2020年1月まで産休育休休暇を取得したため、実質として2019年度は2020年1月～3月までの活動のみであった。このことから、翌年にあたる2020年度に2019年度で使用予定であった研究費を使用した研究活動を引き続き実施する予定である。
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