幼児期の体力・体力測定はなぜ必要か？；幼児期の体力が思春期の生活習慣に与える影響

2017 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 15K16526
• 研究機関: 日本体育大学
• 研究代表者: 大石 健二 日本体育大学, 体育学部, 准教授 (60581410)
• 研究期間 (年度): 2015-04-01 – 2019-03-31
• キーワード: 幼児期 / 体力

研究実績の概要

成人において身体活動量が多い者は、生活習慣病の罹患率が低いことが報告されている。しかし、我が国の成人における週1回以上の継続的運動実施者は成人全体の50%以下であり諸外国と比較して低いことが報告されている。成人における継続的な運動実施者の多くは幼少期から運動やスポーツを得意だったや好きだったと肯定的意識を有する傾向が確認されている。そのため、幼児期に運動に対する肯定的意識を有する経験をが必要であり、苦手とする運動に対して介入が必要であると考える。しかし、幼児期の体力(運動能力)レベルが、その後の成長過程においてどのような影響を与えるのか追跡調査した研究は数少なく、未だ現場の保育士や保護者には体力・運動能力測定の実施の有効性について疑問を抱いている方もいる。本研究は、幼児期の体力(運動能力)レベルが、また、幼児期の体力(運動能力)が小学校高学年から中学生時期の思春期の運動習慣、生活習慣、運動に対する意識に対する影響を明らかにすることを目的とした。
本研究対象者は、小学生ならびに中学生とし、小学校ならに中学校にアンケート依頼を実施した。アンケート実施を承諾していただける学校が少なく、打ち合わせが年度を超えることもある。年度を跨ぐと担当教員の勤務校の移動となり、アンケートの実施が遅れている。そのため、今年度も各学校に依頼すると同時に、web等により個人として研究参加者を募るように研究方法を変更し研究を継続する予定である。

現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

本研究は、小学校と中学校を対象とした研究であり学校教員等と相談をするが、年度はじめの4月の担当者(教員）や学校長の移動により、常に研究説明から求められ研究実施に至らない。
さらに、呼吸困難で入院していた父親の様態が悪化し、平成27年から障害者1級として家族の介護が一層必要となった。父親は平成28年5月に他界。また母親が肺非結核性抗酸菌症と診断され、父と同様に障碍者として介護が必要となった。母親は平成30年3月に他界。本研究期間である3年間に父母の介護と他界により、研究実施が困難となり研究実施が困難であった。

今後の研究の推進方策

本研究は、小学校と中学校にアンケートを依頼することによりデータ収集することを計画していた。しかし、担当者の移動により実施に至ることは難しいため、webにより本研究対象者を募集するなど研究方法を変更しデータ獲得に努める。
1年間実施しデータ数が研究計画よりも少数の場合は、統計分析方法を変更する必要がある。しかし、先ずは統計分析方法の変更をする必要がないデータ数の収集に努めることに努める。

次年度使用額が生じた理由

アンケート用紙の往復郵送費として1校あたり5000円程度となる。そのため、神奈川県内478校の1割の学校が参加した場合、郵送費が約25万円程度となる。また、研究参加校に対し3万円の謝金を支払う予定である。全参加校への謝金の総額は150万円程度になると予測している。データ入力委託費として50校×300名×40項目の入力の場合、60万程度となる。合計すると235万円となる。研究発表の旅費やアンケート印刷のための消耗品等の使用を計画しており、総額として280万円程度になると計画している。