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2017 年度 実績報告書

エジプト先王朝時代の穿孔技術に関する実験考古学的研究

研究課題

研究課題/領域番号 15K16877
研究機関金沢大学

研究代表者

長屋 憲慶  金沢大学, 国際文化資源学研究センター, 特任助教 (60647098)

研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2018-03-31
キーワード石製ドリル / 石の穴あけ / ビーズ / 石製容器 / エジプト先王朝時代 / ヒエラコンポリス / 石器研究 / 実験考古学
研究実績の概要

本研究の目的は、エジプト先王朝時代の穿孔技術の詳細を実験考古学的手法によって解明することである。本研究は、①複製ドリルによる穿孔実験、②石器使用痕の観察・類型化、③考古資料の観察・比較に基づく対象材の特定、という作業を通して、この問いに迫る。特に、この時期に固有の3 つのフリント製ドリルが、「どのように」「どんな材質に対して」使われたのかに注目する。職人達の技術の理解を通して、初期国家の礎となった社会の技術的側面を抉り出す。
最終年度は、石灰岩製容器の穿孔法に関する研究をおこなった。具体的には、当時の工房で使用されたと思われる種々の道具について、考古資料を参考にしてまずはレプリカを作成し、これらの道具を用いて実際に穿孔実験を実施し、製作にかかる時間やテクニックなどを論じた。また、この成果を2017年秋におこなわれた国際学会で発表した。
また、特に初年度、次年度に比重を置いたビーズの穴あけ方法に関する研究については、走査型電子顕微鏡を用いたビーズ孔の観察などを追加実施し、先史時代エジプトの職人たちの製作時のクセや作業能率といったことにも言及した。この成果はすでに査読論文として英語で2017年に出版されており、今後本研究の手法が広く周知され、穿孔技術研究のスタンダードな方法になることが期待される。
以上、3年間の研究期間を通して、これまで当該研究領域で実施例のなかった実験考古学的研究をおこなうことで、当時のモノづくりに関する具体的手法と国家形成期社会の実像に肉薄できたと考える。

  • 研究成果

    (5件)

すべて 2018 2017

すべて 雑誌論文 (3件) (うち国際共著 3件、 査読あり 2件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] Revival of Lithic Technology in Badia: New Insights from the Pre-Pottery Neolithic B Outpost of Wadi Abu Tulayha, Southern Jordan2018

    • 著者名/発表者名
      Nagaya, K. and Fujii, S
    • 雑誌名

      Proceedings of 10th International Congress on the Archaeology of the Ancient Near East

      巻: 10 ページ: 33-43

    • 査読あり / 国際共著
  • [雑誌論文] Experimental Studies on Perforation Technology with Micro-drills during the Predynastic Period2017

    • 著者名/発表者名
      NAGAYA, K.
    • 雑誌名

      Egypt at its origins

      巻: 5 ページ: 697-712

    • 査読あり / 国際共著
  • [雑誌論文] From Animal-Shaped to Ripple-Flaked: Bifacial Lithic Production in Transition2017

    • 著者名/発表者名
      NAGAYA, K
    • 雑誌名

      Nekhen News

      巻: 29 ページ: 14-15

    • オープンアクセス / 国際共著
  • [学会発表] エジプト先王朝時代の紅玉髄製ビーズ穿孔法について-ヒエラコンポリス 遺跡出土資料の観察から-2017

    • 著者名/発表者名
      長屋憲慶
    • 学会等名
      日本西アジア考古学会
  • [学会発表] Experimental Study on Stone Vessel Drilling Method at Nekhen, Hierakonpolis2017

    • 著者名/発表者名
      Nagaya, K
    • 学会等名
      Egypt at its Origins 6
    • 国際学会

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公開日: 2018-12-17  

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