| 研究課題/領域番号 |
15K17079
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| 研究機関 | 明治学院大学 |
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研究代表者 |
李 嬋娟 明治学院大学, 国際学部, 准教授 (40711924)
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| 研究期間 (年度) |
2015-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 非認知能力 / 教育成果 / 労働市場の成果 / 協調性 |
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| 研究実績の概要 |
平成29年度には平成27年度に査読付き国際学術雑誌に投稿した論文をレフェリーのコメントに基づいて修正し、再投稿した。その結果、平成29年度末に採択になった。現在、論文はインターネットで公開されている。
論文では、大阪大学の「暮らしの好みと満足度についてのアンケート」を用いて、非認知能力の一つの特徴である「協調性」が労働市場の成果に与える影響のメカニズムを日本とアメリカの両国でどのように異なるかをデータ分析を行った。その主な結果は、次の通りである。日本では、「協調性」が男性の賃金の向上に重要な役割を果たす。しかし、アメリカでは、男性の賃金を下げる効果がある。協調性は、周りの人との関係性を意味しているため、男性の所得に反対の効果を与える協調性が企業の規模によって両国間でどのように異なるかをさらに分析した。その結果、企業規模が大きくなると、日本では更に大きな正の効果が、アメリカでは負の影響が消え、ゼロに近いがプラスの効果があることが発見された。これらの結果は、職種や産業、就業形態、勤続年数、労働時間、教育年数をコントロースしたうえでの結果であり、協調性が高く評価されると考えられる特定の職種や労働時間などを通じての間接的な影響というよりは、労働生産性を直接に高める影響とであると解釈できる。この結果が頑健であることを確認するために、勤務先が成果主義を導入しているどうかで分けて分析を行った結果、成果主義の勤務先でのみ、協調性の影響が残ったことが確認された。このことから、協調性が個人あるいはチームの生産性を向上させ、その成果が所得に反映されたと解釈できる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成29年度は、当初の計画通り、研究計画の一部である「協調性が賃金に与える影響についての分析」を日本とアメリカのデータを用いて実施し、その結果をまとめた論文を査読付き国際学術雑誌に投稿し、採択された。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度の7月から3月まで出産、育児休暇を取得したため、平成28年度は、研究を進めることが出来なかった。そのため、研究の1年間延長することにした。しかし、予想より、国際雑誌の採択が早かったため、当初の計画通り、平成29年度に3年間の研究結果を国際雑誌に掲載することが決定した。
最終年度である平成30年度は、本研究テーマである非認知能力の影響についての分析をさらに進めるためにデータを収集する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成28年度の7月から3月まで出産、育児休暇を取得したために、半年ほど、研究を実施することが出来なかった。また、平成29年度には、国際雑誌での採択が予想より早く、研究会での研究成果を報告する計画を実施する必要がなくなった。その一方で、再投稿のための作業を優先させ予定よりも早くに実施したため、データを収集するための作業を平成29年度に実施できずに、平成30年度に実施することになったためである。
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