教育によって涵養された非認知能力は認知能力よりも子どもの長期的な成果に影響を与えることが既存研究により確認されており、多くの子ども、特に低所得家庭の子どもの人的資本を向上させるための効率的な政策を考える上でも、非認知能力の経済分析は重要である。世界的にも非認知能力が労働市場の成果に影響を与えることについては多くの研究がなされているが、そのメカニズムについては不明な点が多く、本研究で発見された非認知能力による教育及び労働市場での成果への影響は学術的な貢献があると考えられる。また、本研究は日本の人的資本を向上させるための政策を考える上で重要な判断材料となることから社会的意味があるとも考えられる。
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