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2018 年度 研究成果報告書

組織コミットメントの多次元性の再検討と測定尺度の開発

研究課題

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研究課題/領域番号 15K17125
研究種目

若手研究(B)

配分区分基金
研究分野 経営学
研究機関東京経済大学

研究代表者

小山 健太  東京経済大学, コミュニケーション学部, 准教授 (50645025)

研究協力者 花田 光世  慶應義塾大学, 名誉教授
コンラット ハラルト  Heinrich-Heine-Universität Düsseldorf, Modern Japanese Studies, Professor
マイヤーオーレ ヘンドリック  National University of Singapore, Department of Japanese Studies, Faculty of Arts and Social Sciences, Associate Professor
研究期間 (年度) 2015-04-01 – 2019-03-31
キーワード組織コミットメント / 尺度開発 / ジョブクラフティング / 異文化マネジメント / ダイバーシティマネジメント / 組織行動 / 組織心理学
研究成果の概要

本研究では、組織心理学の基本概念の1つである「組織コミットメント」の構成概念の多様性を、インタビュー調査やアンケート調査によって検討した。調査対象としては、いわゆる「多様な正社員」の一例として、日本企業で働く外国籍社員(高度外国人材)を対象にした。
分析の結果、組織コミットメントの新しい構成概念として、「ミッション共感的コミットメント」の存在の可能性が示唆された。また、上司が外国籍社員の「個性発揮の支援」に取り組むことが、外国籍社員の組織コミットメントを高め、さらに日頃の仕事に創造的に取り組む「進取的行動」や「ジョブクラフティング」も向上させていることが明らかになった。

自由記述の分野

経営学

研究成果の学術的意義や社会的意義

組織心理学の基本概念の1つである「組織コミットメント」は、当初は構成概念の多次元性に着目する研究が多かった。しかし、その後の実証研究では「情動的コミットメント」のみが着目されることが多くなった。そのため、本研究で「ミッション共感的コミットメント」という新しい構成概念を示すことができたことの意義はあるといえよう。ただし、まだ確立された構成概念ではないため、今後も継続して研究に取り組む必要がある。
社会的には、とくに近年、政策としても日本企業における高度外国人材の採用・活用が政策としても議論されており、本研究の成果は実践的に活用できるものとなったのではいかと考えている。

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公開日: 2020-03-30  

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